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34 IUCN 国際自然保護連合

2018年3月22日 (木)

巨木林の減少に伴いヨーロッパのクワガタムシの5分の1が絶滅の危機に

和訳協力:小林 あゆ美

2018年3月5日 The Guardian記事より抜粋

森林減少が進むことによってヨーロッパのクワガタムシのほぼ5分の1が絶滅の危機に瀕しており、この絶滅がほかの種への破壊的な連鎖反応につながり得ることが最新の報告で示された。

研究によると、枯れ木や朽木のライフサイクルの一部を拠り所としている腐食性のクワガタムシの18%が、現在IUCNレッドリストカテゴリの絶滅危惧II類から絶滅危惧IA類に指定されている。

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2018年1月23日 (火)

地中海でのタツノオトシゴ類・ヨウジウオ類減少の最初の兆し

和訳協力:河本 惠司、校正協力:河村 美和

2017年1月23日  IUCN News

ヨウジウオ科の魚は、オスが妊娠し、稚魚そのものを出産するユニークな魚類である。
絶滅危惧種に関するIUCN(国際自然保護連合)レッドリストによると、地中海では、評価されたタツノオトシゴ類の15%近くがNT(準絶滅危惧)とされており、これは、今の傾向が続けば、それらのタツノオトシゴ類が間もなく絶滅の危機に瀕してしまうことを意味するものだ。
地中海に生息するタツノオトシゴ類の半数以上については、絶滅のリスクを評価するための情報が不足している。
したがって、その分布、個体数動向、脅威を調査し、保全対策が必要かどうかを判断するためには、さらなる研究が急務である。

タツノオトシゴ類やヨウジウオ類は主に、生息地の減少および劣化の脅威にさらされており、その原因は、沿岸開発、ならびにトロール網および底引き網などの破壊的な漁具の使用である。
またこれらの魚類は、トロール網漁で混獲されて時にはそのまま飼われたり、水族館への販売用に漁獲対象にされたり、伝統医学の薬に利用されたり、珍しい魔除けおよび宗教的なお守りとして使用されたりすることもある。

こうした高まる脅威に立ち向かうために、過去数十年に生息数の20~30%が減少したNTに指定されているタツノオトシゴ類である、Hippocampus hippocampus(ヨウジウオ科タツノオトシゴ属の1種)およびHippocampus guttulatus(ヨウジウオ科タツノオトシゴ属の1種)は共に、Convention on International Trade in Endangered Species of Wild Fauna and Flora(CITES:絶滅のおそれのある野生動植物の種の国際取引に関する条約、通称ワシントン条約)によって既に保護されており、またSpecially Protected Areas and Biological Diversity Protocol of the Barcelona Convention(SPA/BD:地中海の特別保護地域と生物多様性に関する議定書)の附属書IIにおいても保護対象にされている。
さらに、地中海沿岸国の中にはスロベニアのように、こうした種を法的に保護する国もある。

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2018年1月16日 (火)

集約農業と野火により欧州のバッタやコオロギの1/4以上が危機に

2017年2月9日  IUCN News

翻訳協力:下島 深雪、校正協力:佐々木 美穂子

欧州のバッタ類、コオロギ類、キリギリス類の種の1/4以上が、その地域における持続不可能な農業方式や頻繁に発生する野火により絶滅に向かっている、ということがIUCN(国際自然保護連合)の新たな報告により分かった。

European Red List of Grasshoppers, Crickets and Bush crickets((仮)バッタ類、コオロギ類、キリギリス類に関するIUCN欧州版レッドリスト)は、欧州に生息するバッタ類、コオロギ類、キリギリス類、それら1,082種すべての保全状況を初めて評価している。
報告書によれば、これらの種の1/4以上に絶滅の危険性があり、欧州でこれまでに評価された昆虫類の中で最も絶滅の危機に瀕しているということが分かった。
European Commission(EC:欧州委員会)により資金提供を受けた2年間にわたる評価プロジェクトには、150名以上もの専門家が参加した。

「欧州における景観の急速な変化は、コオロギやバッタといった、我々にとって馴染み深い昆虫を含む、多くの種に影響を及ぼしています」と、IUCNのグローバル種プログラムの副代表を務めるJean-Christophe Vié氏は述べる。
「絶滅に瀕する状態からこれらの種を回復させるには、生息地の保護と再生がさらに必要となります。このことは、例えば、伝統的な農業方式を用いた草原の持続可能な管理により行うことが可能です。今行動に移さなければ、欧州の草原のコオロギの鳴き声はすぐに過去のものとなるでしょう」。

バッタ目として知られる、コオロギ類、キリギリス類、バッタ類のグループは、欧州に生息する鳥類や爬虫類の多くにとっての重要な食糧源であり、その個体数の減少は、生態系全体に影響を及ぼす可能性がある。
生態系の健全性や草原における生物多様性の指標ともされている。

農業用地の集約化は、草原性生息地の消失、崩壊そして分断につながるもので、これらの種にとっての最大の脅威とされている。
とりわけ、過放牧、放棄された放牧地での過繁茂、草原や灌木林の農地転換、肥料や大型機械の使用、頻繁な草刈りや農薬の使用による影響を受けている。
例えば、Adriatic marbled bush cricket(学名:Zeuneriana marmorata、キリギリス科の1種)は、牧草地から畑への転換や草原管理の集約化により、現在、絶滅危惧IB類に分類されている。

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2018年1月 9日 (火)

海洋哺乳類保護の日に、ロシアでニシコククジラの保護活動を紹介

2017年2月17日  IUCN News

和訳協力:木南 誠、校正:鈴木 康子

ロシアでWorld Day of Marine Mammal Protection(海洋哺乳類保護の日)またはWhales Day(世界クジラの日)の前日に、IUCN(国際自然保護連合)主導の独立した専門家パネルがサハリン島沖に生息するニシコククジラ注1)の保護に果たしている役割について、IUCN、WWF(世界自然保護基金)そしてInternational Fund for Animal Welfare(IFAW:国際動物福祉基金)が共同でまとめた報告書のロシア語版が発表された。

このロシア語版の報告書は、ロシアのすばらしい科学者であり、大学教授を務め、さらに海洋哺乳類の専門家でもあったAlexey V. Yablokov氏の追憶としてささげられた。
Yablokoy氏は、IUCN理事会およびWestern Gray Whale Advisory Panel(WGWAP:ニシコククジラ専門家パネル)のメンバーを長年勤めていた。

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2017年12月26日 (火)

世界規模で増加する侵略的外来種

和訳協力:松尾 亜由美、校正:長井 美有紀(Myuty-Chic)

2017年2月17日  IUCN News

IUCN(国際自然保護連合)のSpecies Survival Commission(SSC:種の保存委員会)、 Invasive Species Specialist Group(侵入種専門家グループ)のメンバーらを含む国際的チームが、雑誌Nature Communications(ネイチャー・コミュニケーションズ)で発表した研究によると、世界中で侵略的外来種が増加しており、その課題に取り組もうと世界的な努力がなされているにも関わらず、その数は留まるところを知らないという。

その研究により、過去200年の間、世界規模で新たな外来種の移入はとどまることなく増加を続けており、初期移入の1/3以上が1970年から2014年の間に記録されていたことが明らかになった。
さらに、哺乳類と魚類を除き、すべてのグループ種の新たな移入がより増加すると見込まれていることがわかった。

「この研究結果は憂慮すべきものなのです。というのは、すべての分類学上のグループで、世界のすべての地域において、新たな移入の個体数が継続的に増加していることが分かるからです」と、IUCN-SSCの侵入種専門家グループ代表で、この研究著者の一人でもあるPiero Genovesi氏は語る。
「このような侵入によって生態系は悪影響を受け、生物多様性の損失や在来の植物や動物の絶滅が引き起こされる可能性があります。これにより、食糧や薬、清潔な水、その他の自然がもたらす利益に、潜在的に破滅的な結果をもたらす可能性を秘めており、国連のSustainable Development Goals(持続可能な開発目標)を達成することが地球規模でより困難になりってしまうのです」。

IUCNのGlobal Invasive Species Database(侵入種データベース)Global Register of Introduced and Invasive Species(グローバル侵入種登録簿)などの新しいデータに基づき、その著者たちは、約17,000種の外来種として認定された種についての、45,000件以上の初期移入記録を分析した。
その結果によると、おそらく園芸ブームによるものと考えられるが、19世紀に初期移入が記録された維管束植物は著しく増加している。
藻類や軟体動物、昆虫類などのその他の生物の新たな移入率は1950年以降に急激に高まっており、国際貿易の成長によるものと思われる。

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2017年12月19日 (火)

野生生物の密猟に対する意識向上キャンペーンに見える希望の光

和訳協力:山本 麻知子、校正協力:河村 美和

2017年3月3日  IUCN News

世界中に消費者重視の経済が広がるにつれ、野生生物関連商品に対する需要も高まっている。
インド・ビルマ生物多様性ホットスポットでは、野生生物の密猟が絶滅の危機に瀕する多くの種(アジアの大型ネコ科動物、アフリカゾウ、サイやセンザンコウ)に対して厳しい脅威となっている。

これに対し、IUCN(国際自然保護連合)のメンバーで、タイに拠点がある団体Freeland(フリーランド)とそのパートナーらは、iTHINKキャンペーンを立ち上げた。
これはタイやベトナム、中国における野生生物関連商品の消費減少を目指し、一般市民への啓蒙活動を目的として始動したキャンペーンである。
紙媒体の広告や屋外に設置される広告の看板に加え、テレビなどの公共広告を通して、4000か所以上で1日に4千万人もの人々に重要なメッセージを伝えている。
このキャンペーンの結果、調査では過去に野生生物関連商品を購入したことがあると答えた人の多くは、再び購入する気持ちが薄れていると話した。
(しかしタイでは4人に1人が、ベトナムでは2人に1人、中国では5人に1人が再び購入するつもりだと答えている。)

また、FreelandはiTHINKキャンペーン拡大のため、Critical Ecosystem Partnership Fund(CEPF:クリティカル・エコシステム・パートナーシップ基金)から支援を受けている。
CEPFは、iTHINKキャンペーン、および一般市民への啓蒙活動についてよりよく知るために、Freelandで不正取引の撲滅活動の取り組みの指揮を執るMatthew Pritchett氏と情報交換している。

Q: iTHINKキャンペーンはどのように発展してきたのですか?
A: iTHINKキャンペーンは、中国やタイ、ベトナムの自然保護団体や広告代理店、過去に密猟をしていた人々や利害関係者らが集まり、何度も円卓会議を開いて進められてきました。このような会議では、アジアで行われてきた野生生物関連商品の需要を減らすための試みの見直しも行われました。

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2017年12月12日 (火)

IUCN、サハリン・エナジー社とニシコククジラ保護の約定を更新

和訳協力:星野 友子 校正協力:矢仲 裕紀子

2017年3月7日  IUCN News

IUCN(国際自然保護連合)によれば、ロシア極東地域で絶滅の危機に瀕しているニシコククジラの保護を目的に設立された独立した科学専門委員会が、今後5年間、引き続きクジラの活動をモニタリングしながら、この地域における産業活動への提言を行っていくとのことである。

この12年の間、IUCNが主導するWestern Gray Whale Advisory Panel(WGWAP:ニシコククジラ専門家パネル)は、Sakhalin Energy(サハリン・エナジー社)をはじめとする関係機関に対し、ニシコククジラとその生息域の保全に関して、客観的で偏りのない助言を行ってきた。
この生息域とはクジラが毎年夏と秋に綵餌場としているロシアのサハリン島沖をさし、日本のすぐ北に位置している。

IUCNとサハリン・エナジー社との間で調印された2017年から2021年の期間を対象とした新たな合意のもとに、WGWAPはサハリン・エナジー社に対して、同社がクジラとその生息域に与える影響を軽減する方法について、引き続き助言していく。

具体的には、WGWAPは次の項目に焦点を当てて意見を提供することになるだろう。
・サハリン・エナジー社の今後の海底地震探査のためのモニタリングと影響緩和プログラム
・ニシコククジラとその生息地に関して、International Finance Corporation(国際金融公社)のPerformance Standards on Environmental and Social Sustainability(環境と社会の持続可能性に関するパフォーマンス基準)をサハリン・エナジー社が履行することについて
・コククジラの研究とモニタリングのために、サハリン・エナジー社とExxon Neftegas(エクソン・ネフタガス社)が共同で行うプログラムについて
・サハリン・エナジー社のMarine Mammal Protection Plan((仮)海生哺乳類保護計画)の更新および改定について
・International Whaling Commission(国際捕鯨委員会)のコククジラへの取り組みについて

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2017年11月 2日 (木)

気候変動による種への打撃-見過ごせない絶滅危惧種への影響

和訳協力:鈴木 康子、校正協力:浅原 裕美子

2017年3月8日 IUCN News

気候変動は、絶滅の危機に直面している多くの鳥類および哺乳類に既に影響を及ぼしている。
IUCN SSC Climate Change Specialist Group(IUCN SSC CCSG:国際自然保護連合 種の保存委員会 気候変動専門家グループ)のメンバーが共著者として参加した最近の研究によれば、種によっては他の種より気温上昇に脆弱であることが判明した。
IUCN SSC CCSGに所属するDavid Bickford氏は、さらなる種の絶滅を防ぐには、非常に特殊な食性を持つ種など、最も脆弱な種に注意を払うべきだと記している。

「Species' traits influenced their response to recent climate change((仮)種の特性による近年の気候変動に対する反応の差異)」という研究論文は、既刊文献で実証されている哺乳類と鳥類における気候変動の影響を調査したものである。
参照した文献は、120種の哺乳類を扱った70の研究と569種の鳥類を扱った66の報告におよぶ。
特に今回は、IUCN Red List of Threatened SpeciesTM(絶滅危惧種に関するIUCNレッドリスト)の絶滅危惧II類、IB類、あるいはIA類に指定される、既に絶滅の危機にさらされている哺乳類と鳥類の分析が行われた。

その結果、絶滅の恐れのある陸上哺乳類の約半分(47%)と、絶滅の恐れのある鳥類全体の約1/4(23.4%)が、既に気候変動による悪影響を受けている可能性があることがわかった。
特に、気候変動の影響が弱まるとは考えにくく、現実的な生態学的時間スケールで変化に適応することは難しい種については、これは厳しい結果である。

すべての種が同じように気候変動に直面しているわけではないが、ある種の鳥類や哺乳類は他の種に比べて脆弱であることが今回の研究で判明した。
例えば、特殊な食性を持つ哺乳類は、気候変動に起因する被害を受けやすい。
同様に、世界の高地または寒冷地に生息する種は、気候変動によって生息地を追われた場合、より寒冷な地域に移動できる機会が少ないために影響を受けやすい。

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2017年10月31日 (火)

イトマキエイを取り巻く変化

和訳協力:コスキー・福田 志保、校正協力:鈴木 康子

2017年3月30日  IUCN News

マンタ(オニイトマキエイ属のエイ類のこと)は世界中のスキューバダイバーが探し求める優雅で、海洋生物の象徴とも言える存在である。
マンタの近縁種であるイトマキエイ(イトマキエイ属のエイのこと)には9種がおり、マンタに比べて知名度が低いものの、専門家でない限りほとんどマンタと見分けがつかない。
観光客に人気のマンタは知名度があるため、保護への動きに高まりが見られる一方、イトマキエイが注目されることは少なく、個体数のさらなる減少リスクが高まっている。
ICUN(国際自然保護連合)のSpecies Survival Commission(種の保存委員会)、Shark Specialist Group(SSG:サメ類専門家グループ)のJulia M Lawson氏とNicholas K Dulvy氏はそう記している。

鰓板の国際取引がイトマキエイとマンタを脅威にさらしている。
濾過摂食を行うエイ類は、太陽に照らされる表層海水を軟骨性の鰓板繊維を使って"ふるいにかける"ことにより、プランクトンや小魚を濾しとって食べている。
鰓板は中国南部や世界中の中華街で需要が高く、最終的な売値が1kg当たり400ドル(約4万5千円、2017年4月30日付換算レート:1USドル=111.5円)に達することもある。
取引では2種類のマンタと3種類の大型のイトマキエイから取れる大きな鰓板が好まれるが、小型の種や稚魚の鰓板も市場に出回っている。

鰓板は「Peng Yu Si」という商品名で、免疫機能を強化し、血行を促進することで病を防ぐとされる滋養強壮剤の主材料として取引されているが、健康上の効能に根拠はない。
鰓板が伝統的漢方薬として使われるようになったのは比較的最近の1970年代で、過去10年にわたり使用量は増加している。

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2017年10月27日 (金)

IUCN世界保護地域委員会が気候変動に直面する保護地域の管理ガイドラインを発表

和訳協力:駒井 素子、校正協力:佐々木 美穂子

2017年3月31日 IUCN News

保護地域の管理に携わる人々は極めて大きな課題に直面している。
ここに、ごく控えめに幾つか例を挙げるならば、資源の枯渇、侵略的外来種、密猟、開発問題等が挙げられる。
目下、従来のあらゆる脅威をしのぐ脅威が出現しており、それが従来の大部分の脅威と互いに影響しあっている。
保護地域の役割が人類にとって重要な環境保全ツールであると認識している我々にとって、気候変動は現実の問題であり、極めて大きな課題である。

保護地域と通じた環境緩和と適応

IUCN(国際自然保護連合)のWorld Commission on Protected Areas(WCPA:世界保護地域委員会)は、時宜を得て、保護地域の管理者や立案者に向けて管理ガイドラインをリリースした。
その見解は楽観的なものだ。
すなわち、我々が気候変動を緩和するにしても適応していくにしても、打つ手は多数あり得ると述べているのである。

「私たちは、保護地域の管理に関して未知の海域にさしかかっていますが、私たちの大切な保護地域の管理方法に関しては、既にかなりのことを学んでいます」と、WCPAのKathy Mackinnon議長は述べている。
「これら過去に学んできた事柄は重要であり、これからも私たちが前進する際に関わってくるものです。私たちみなの未来のために、この知識を基盤とする立場をとり、将来の変化に適応するために新しい事柄に挑戦していくことが必要となるでしょう」。

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