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39 気候変動

2021年12月28日 (火)

新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の先にある未来には地球の健康の再生が必要

2020年4月22日 Landscape News

和訳協力:神前 珠生、校正協力:ジョンソン雅子

歴史上、感染症は人類にとって最大の致命的脅威の一つであり続けている。
人類の長年にわたる感染症との係わりにもかかわらず、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)は、パニックによる食料の買い占め、株の売却、ロックダウンと国境封鎖をもたらし、私たちが脆弱な存在であることを思い出させ、世界に衝撃を与えた。

しかしながら、この悲惨な健康危機に直面しても、人類の努力と創意の力は十二分に発揮されてきている。
数週間のうちに遺伝学者はウイルスのゲノム配列を解析し、世界中の研究室をオンラインでつなげてワクチン開発が開始され、自動車メーカーは工場設備を医療器具生産用に変換し、そして、〝ソーシャルディスタンス〟や〝フラットン・ザ・カーブ(感染者のピークを抑える)〟といったスローガンが、私たちの語彙の一部となった。

振り返って考えることは素晴らしいが、将来を見据えることはさらに素晴らしい。
私たちは、過去の危機を振り返ることから脱却し、気候変動、生物多様性の喪失、森林破壊、誤った土地利用の管理によりもたらされる今後の諸々の危機を予測し、備える必要がある。
どうしたら、我々はこのパンデミックから、未来の破滅的状況を回避する術を学べるだろうか?
それは、病原菌からのもののみならず、環境、社会的・経済的危機、そしてそれらによる地球環境への脅威である。

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2021年12月21日 (火)

食料安全保障と大災害・パンデミックからの回復力を促進

和訳協力:金子 さえ、校正協力:長井美有紀(Myuty-Chic)

2020年5月20日 IUCN WCC 2020 News

現在実施されている農業生産活動の中には、気候変動を著しく助長し、淡水や海洋資源への抑圧要因となり、生物種および生物多様性の喪失において重要な誘因となっているものがある。

IUCN(国際自然保護連合)は、現行プログラムおよび提案されているプログラムの両方において、生産景観の生態学的健全性を回復する必要性を認識している。
農業生態学は、より少ない水で、農薬を使わずに、生物多様性の保全、流域の保護、気候変動への対応など、実際に環境にプラスの効果をもたらす実践法である。

Para la Naturaleza(PLN)は、ハリケーン・マリアによってインフラと作物に被害を受けた農家への経済的な救済を行うために2年以上前に立ち上げられた、農業生態学プログラムを通じて、IUCNの生産景観に着目したプログラムと持続可能な開発目標に沿った活動や行動を行っている。
PR x PRやRotary International(国際ロータリー)などの団体からの寄付により、1,000USドルから5,000USドル(約10万~50万円、2020年10月5日付換算レート:1USドル=105.6円)までの少額寄付が100以上の地元の農家や加工業者に贈られた。
このプログラムの理由は2つある。

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2021年7月27日 (火)

新型コロナウイルス感染爆発終息以降の景気刺激策は気候変動に拍車をかけるか、それとも今後数十年にわたり化石燃料を封じ込められるか

和訳協力:兵頭 正志、校正協力:佐々木 美穂子

200名を超える世界の著名なエコノミストらが、コロナウイルスからのグリーン・リカバリーを提言

2020年5月12日 Anthropocene News

この先数か月以内に、世界各国の政府は、コロナ危機で沈んだ国内経済を復興する刺激策を打ち出し始めることが予想される。
いずれにせよ、そうした政策が気候変動についての長期的な展望も決定づけるに違いないと、イギリスおよびアメリカの、とあるエコノミストグループは口にする。

その理由は、感染爆発で生じた経済的損失があまりに深刻なため、復興策を万遍なく大規模に行う必要があるからだ。
その大規模な景気刺激策により、今後数十年間の経済が形作られることになるだろう。
これらの政策が化石燃料を奨励すれば将来の炭素排出量の制限につながるが、よりクリーンなエネルギーを奨励すれば、ゼロエミッションを目指す世界を構築できるだろう。

ただし各国は、気候に配慮した政策を自国のためだけに追い求めるべきではない。
エコノミストらの分析によると、温室効果ガス排出と経済活動との関係性を断ち切るために役立つ「グリーン」な政策が、化石燃料の現在の地位を強化する「ブラウン」な政策よりも、実のところ経済活性化に寄与できる可能性があることが判明している。

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2021年1月19日 (火)

海鳥の保護が気候変動からサンゴ礁を守る助けとなる可能性

和訳協力:手塚 珠真子、校正:JWCS

海鳥の大きな繁殖コロニーがある島の周辺のサンゴ礁は、死滅の原因となる気候変動がもたらす危機から比較的早く回復する可能性があり、危機的状況にある海鳥の保護が、サンゴ礁も保護する現実的な対策となり得る。

2019年7月17日 Anthropocene Daily Science News

生涯、もしくはその大半を海で生きる海鳥は、周辺環境で最も危機にさらされている動物だ。
20世紀半ば以降、海鳥たちは個体数がおよそ2/3減少しており、その保護は急を要する人道的課題となっている。
そしてそれは、気候変動からサンゴ礁を守ろうとする人々にとっても、現実的な対策になり得るかもしれない。

島に近いサンゴ礁の環境耐性を、島に海鳥の大きな繁殖地があるかないかで比較したところ、海鳥の繁殖地がある島の方がサンゴ礁が白化現象からより早く回復することがわかった。
白化現象は、海水温の上昇により、サンゴの体内に生息する藻類が抜け出すことによるものである。
サンゴはこの藻類に依存して生きているため、多くのサンゴはやがて死んでしまう。
白化現象はより頻繁に起き、またより規模が大きくなりつつあり、地球のサンゴ礁を待ったなしで脅かしている。

だが、科学雑誌「グローバル・チェンジ・バイオロジー」に掲載された、ランカスター大学の生態学者であるCassandra Benkwitt氏とNicholas Graham氏を代表とする研究者たちが書いた論文によれば、海鳥が「サンゴ礁の回復を促進する」可能性があるという。
海鳥の保護は、特効薬にはならないが助けにはなるだろうというのだ。

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2020年12月22日 (火)

地球規模の生物多様の新たな研究が、陸と海の生命の統一マップを利用可能に

和訳協力:多田 薫 校正協力:長井美有紀(Myuty-Chic)

2020年2月5日 PHYS ORG News

モントレーベイ水族館と協力団体が率いる新たな研究は、陸と海の両方における生命の分布を表した、初めての包括的な地球規模の生物多様性マップを作成した。

PLOS ONE(プロス ワン:オープンアクセスの科学雑誌)で本日公開された研究によれば、地球上のどこに生命が分布するのか、またなぜその特定の場所に分布するのかを決定づける最も重要な環境要因について、可能な限りの全体像を提供している。
著者らは、地球全体の生態系を気候変動が崩壊させつつある中、生態系管理の方策に適応できる情報の提供を想定している。

「マップは通常、自分たちがどこにいるかを示してくれるものですが、この調査は今後我々がどこに向かうかも示してくれます」と、モントレーベイ水族館の主任科学者であり、主著者であるKyle Van Houtan博士は述べている。
「以前の生物多様性マップは、陸または海のどちらかを示すもので、対象としない方はグレーアウトされていました。この2つの領域およびこれら2つの科学的領域を組み合わせて、あらゆる動物が複雑な全体像の不可欠な部分であることを示しています」。

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2020年6月16日 (火)

エルニーニョがアマゾンに生息する昆虫の急減の一因であることが最新の調査で明らかに

和訳協力:木村 敦子、校正協力:鈴木 洋子

2020年2月10日 PHY ORG News

暑さと乾燥を激化させるエルニーニョ現象はアマゾンの熱帯雨林の生物多様性に憂慮すべき影響を与え続けており、さらに不安を与えるような全世界の昆虫の急減に拍車をかけていることが科学者たちにより明らかにされている。

地味ではあるが生態学的に重要な糞虫類に重点をおいた最新の研究から、最近のエルニーニョ気候現象の間に起こった深刻な干ばつと山火事は、人間の干渉と組み合わさって糞虫類の個体数を半数以下に減少させ、この影響が少なくとも2年間以上続いていることが初めて明らかになった。

2015-2016年に起きたエルニーニョは、2019年の森林破壊火災よりも注目を集めなかったが、非常に著しい干ばつをもたらした。
また農業や森林破壊などの人間活動と相いまって、一つの地域だけでの100万haが焼けた火災を含め、アマゾンの森林の300万ha以上を焼いた巨大規模の山火事の一因となった。

アマゾン川流域の熱帯樹林での山火事と干ばつの影響は数十年間にわたって調査されてきたが、研究者達は、干ばつと山火事が動物相に及ぼす影響および生態系の機能におけるそれらの役割についてはあまり理解していなかった。

糞虫類は栄養分と種子を分散させる重要な役割を果たしており、また生態系の全体の健全性を評価するために用いられている重要な指標昆虫である。

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2020年2月25日 (火)

研究によりカーリー盆地の水不足と自然植生の減少のつながりが明らかに

和訳協力:アダムス 雅枝、校正協力:佐々木 美穂子

2019年2月22日 Mongabay-India news

・ベンガルール出身の生態学者チームがカリ川流域を調査し、水と生物学的多様性、水文学、生態学および土地被覆または土地利用の変遷との間の相互関係を明らかにした。
・本研究は非計画的な開発事業や大規模な森林の分断化の悪影響にも注目した。
・ガンジス川の上流域における別の研究でも同様の結果が得られた。

インドの科学者らによる、インド半島の西ガーツ山脈にあるカリ川流域で、その水とエコロジカル・フットプリントの評価を行う新しい手法により、この流域の自然植生の減少が明らかになった。
これはこの地域における水の持続可能性に影響を及ぼすものである。

ベンガルールにあるIndian Institute of Science(IISc:インド科学研究所)の生態学者らが開発したこの手法は、最初にカルナータカ州内の河川の研究に使用され、河川流域における生物多様性、水文学、生態学および土地被覆または土地利用の動的な相互関係を評価した。

カリ川流域にはトラとサイチョウの保護区があり、また野生のゾウが生息している一方で、カリ川河口には37種の魚類や二枚貝、あるいは軟体動物が生息している。
この河川には1980年から2000年の間に築かれた6つの主要なダムもある。

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2017年11月 2日 (木)

気候変動による種への打撃-見過ごせない絶滅危惧種への影響

和訳協力:鈴木 康子、校正協力:浅原 裕美子

2017年3月8日 IUCN News

気候変動は、絶滅の危機に直面している多くの鳥類および哺乳類に既に影響を及ぼしている。
IUCN SSC Climate Change Specialist Group(IUCN SSC CCSG:国際自然保護連合 種の保存委員会 気候変動専門家グループ)のメンバーが共著者として参加した最近の研究によれば、種によっては他の種より気温上昇に脆弱であることが判明した。
IUCN SSC CCSGに所属するDavid Bickford氏は、さらなる種の絶滅を防ぐには、非常に特殊な食性を持つ種など、最も脆弱な種に注意を払うべきだと記している。

「Species' traits influenced their response to recent climate change((仮)種の特性による近年の気候変動に対する反応の差異)」という研究論文は、既刊文献で実証されている哺乳類と鳥類における気候変動の影響を調査したものである。
参照した文献は、120種の哺乳類を扱った70の研究と569種の鳥類を扱った66の報告におよぶ。
特に今回は、IUCN Red List of Threatened SpeciesTM(絶滅危惧種に関するIUCNレッドリスト)の絶滅危惧II類、IB類、あるいはIA類に指定される、既に絶滅の危機にさらされている哺乳類と鳥類の分析が行われた。

その結果、絶滅の恐れのある陸上哺乳類の約半分(47%)と、絶滅の恐れのある鳥類全体の約1/4(23.4%)が、既に気候変動による悪影響を受けている可能性があることがわかった。
特に、気候変動の影響が弱まるとは考えにくく、現実的な生態学的時間スケールで変化に適応することは難しい種については、これは厳しい結果である。

すべての種が同じように気候変動に直面しているわけではないが、ある種の鳥類や哺乳類は他の種に比べて脆弱であることが今回の研究で判明した。
例えば、特殊な食性を持つ哺乳類は、気候変動に起因する被害を受けやすい。
同様に、世界の高地または寒冷地に生息する種は、気候変動によって生息地を追われた場合、より寒冷な地域に移動できる機会が少ないために影響を受けやすい。

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2017年10月27日 (金)

IUCN世界保護地域委員会が気候変動に直面する保護地域の管理ガイドラインを発表

和訳協力:駒井 素子、校正協力:佐々木 美穂子

2017年3月31日 IUCN News

保護地域の管理に携わる人々は極めて大きな課題に直面している。
ここに、ごく控えめに幾つか例を挙げるならば、資源の枯渇、侵略的外来種、密猟、開発問題等が挙げられる。
目下、従来のあらゆる脅威をしのぐ脅威が出現しており、それが従来の大部分の脅威と互いに影響しあっている。
保護地域の役割が人類にとって重要な環境保全ツールであると認識している我々にとって、気候変動は現実の問題であり、極めて大きな課題である。

保護地域と通じた環境緩和と適応

IUCN(国際自然保護連合)のWorld Commission on Protected Areas(WCPA:世界保護地域委員会)は、時宜を得て、保護地域の管理者や立案者に向けて管理ガイドラインをリリースした。
その見解は楽観的なものだ。
すなわち、我々が気候変動を緩和するにしても適応していくにしても、打つ手は多数あり得ると述べているのである。

「私たちは、保護地域の管理に関して未知の海域にさしかかっていますが、私たちの大切な保護地域の管理方法に関しては、既にかなりのことを学んでいます」と、WCPAのKathy Mackinnon議長は述べている。
「これら過去に学んできた事柄は重要であり、これからも私たちが前進する際に関わってくるものです。私たちみなの未来のために、この知識を基盤とする立場をとり、将来の変化に適応するために新しい事柄に挑戦していくことが必要となるでしょう」。

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2017年8月18日 (金)

アンデス高地に生息するカエルはカエルツボカビに対し従来考えられていた以上の回復力を有していた

和訳協力:坂本 義教、校正協力:鈴木 洋子

2017年2月17日  WCS News Releases

ペルーのビルカノータ山脈に生息するカエル類を10年間調査した結果、致死性のカビと気候変動に耐えて生き延びた両生類の存在が判明した。
研究者はchytrid fungus(カエルツボカビ)を即時に同定できるポータブル分子検査機を利用した。

この10年間、ペルーアンデス山脈で研究を行っている野生生物の保健衛生の専門家と環境科学者から成るチームが驚くべき発見を成し遂げた。
Wildlife Conservation Society(WCS:野生生物保護協会)やその他のグループによれば、大抵の両生類にとって致命的となる気候変動やカビの脅威が存在するにもかかわらず、高地に生息するカエル類やヒキガエル類が生き延びている、というのである。

研究者たちはかつて、ペルーの氷河で覆われたビルカノータ山脈に生息する3種のカエルとヒキガエルが、世界の両生類の個体群にすさまじい影響をもたらす病原体のカエルツボカビ(学名:Batrachochytrium dendrobatidis)、および気温上昇という二重の脅威の結果として、絶滅するのではないかと恐れていた。
しかし驚くべきことだが、これらの動物は繁殖を続け、生き延びていることが確認された。
この新しい研究結果はEcology and Evolution誌に掲載されている(http://onlinelibrary.wiley.com/doi/10.1002/ece3.2779/full)。

「2007年に行った前回の研究で報告したように、こうした山地の生息環境では気候条件が変化し、さらにツボカビ類も存在するため、我々は時間とともにカエルの種が絶滅する光景を目にするだろうと予測していました」と、Tracie Seimon博士は語った。
博士はブロンクス動物園に拠点を置くWCSのZoological Health Program((仮)動物保健衛星プログラム)の分子科学者であり、本研究の筆頭著者の一人でもある。
「私たちが今、これらの両生類の個体群で目にしているものは、私たちの最初の仮説に反するものです。またカエルの減少は回復に転じる可能性さえあるのです」。

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