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13 鳥類

2021年9月28日 (火)

海鳥のグアノ、毎年4億7000万ドル相当の価値を生み出す

2020年8月12日 Anthropocene news 

和訳協力:佐藤 正根、校正協力:清水 桃子

海鳥のフンは重要な資源である。
土壌を豊かにする栄養を豊富に含んでいるため、少なくとも数世紀に渡りインカ族の農業を発展させただけでなく、ヨーロッパから入植者がやってきた後もグアノ(フンなどが含まれた化石)を利用した農業は非常に盛んだった。
現在でも有機肥料として売買されている。

フンもたらす恩恵により、研究者らはこれまで以上に海鳥を高く評価しようとしている。
最近、Trends in Ecology and Evolution誌に掲載された論文では、今日、年間に産出されるグアノが生態系サービスの見地からどれほど価値があるものかを明らかにした。
著者らは、フンはお金になるというこの分析結果が、生存の危機にある多くの海鳥を人々が見直す手助けになるだろうとしている。

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2021年8月24日 (火)

クマに注目―パンデミックでインドネシアのマレーグマの違法取引が悪化する可能性

和訳協力:加藤 有起枝、校正協力:木田 直子

2020年5月27日 The Revelator News

世界最小のクマが密猟、漢方薬、違法なペット取引などによる強大な圧力に直面している。
COVID-19のパンデミックは事態をさらに悪化させかねない。

先月、世界がコロナウイルスによるパンデミック危機の対応に追われている最中に、中国国家衛生健康委員会は、思いもよらない、そして破壊的な結果となり得るウイルスの治療法を提案した。
クマの胆汁を使った「漢方薬」を注射するというのだ。

飼育下のマレーグマに対する中国のひどい扱い―小さく狭い檻に閉じ込め、漢方で使用する胆のうから出る胆汁を絶えず採取し続けること―は、長らく自然保護主義者や動物の権利活動家たちから非難されてきた。

しかし、COVID-19の治療薬としてクマの胆汁を使用するという提案は、コロナウイルス患者にとって薬としての価値はありそうもないが、飼育下にあるクマに影響を与えるにとどまらない。
胆汁やその他のクマ製品の需要を作り出し、密猟や野生生物の違法取引が多発しているインドネシアの野生のクマにとっても状況を悪化させかねない。

 

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2021年1月19日 (火)

海鳥の保護が気候変動からサンゴ礁を守る助けとなる可能性

和訳協力:手塚 珠真子、校正:JWCS

海鳥の大きな繁殖コロニーがある島の周辺のサンゴ礁は、死滅の原因となる気候変動がもたらす危機から比較的早く回復する可能性があり、危機的状況にある海鳥の保護が、サンゴ礁も保護する現実的な対策となり得る。

2019年7月17日 Anthropocene Daily Science News

生涯、もしくはその大半を海で生きる海鳥は、周辺環境で最も危機にさらされている動物だ。
20世紀半ば以降、海鳥たちは個体数がおよそ2/3減少しており、その保護は急を要する人道的課題となっている。
そしてそれは、気候変動からサンゴ礁を守ろうとする人々にとっても、現実的な対策になり得るかもしれない。

島に近いサンゴ礁の環境耐性を、島に海鳥の大きな繁殖地があるかないかで比較したところ、海鳥の繁殖地がある島の方がサンゴ礁が白化現象からより早く回復することがわかった。
白化現象は、海水温の上昇により、サンゴの体内に生息する藻類が抜け出すことによるものである。
サンゴはこの藻類に依存して生きているため、多くのサンゴはやがて死んでしまう。
白化現象はより頻繁に起き、またより規模が大きくなりつつあり、地球のサンゴ礁を待ったなしで脅かしている。

だが、科学雑誌「グローバル・チェンジ・バイオロジー」に掲載された、ランカスター大学の生態学者であるCassandra Benkwitt氏とNicholas Graham氏を代表とする研究者たちが書いた論文によれば、海鳥が「サンゴ礁の回復を促進する」可能性があるという。
海鳥の保護は、特効薬にはならないが助けにはなるだろうというのだ。

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2020年1月31日 (金)

有機畜産農業が野鳥を増やす

和訳協力:岩城 小百合、校正協力:長井 美有紀(Myuty-Chic)

2019年5月24日 Anthropocene News

新しい研究で、フィンランドの有機畜産農業が、野鳥にとって独特で驚くべき利益をもたらしていることが示唆された。
農業はヨーロッパにおける生物多様性の喪失を引き起こす主要な要因だが、PLOS Oneの研究により、有機農業を支援する特定の補助金がよい影響をもたらしていると思われることを初めて示した。
一方で、他の農業補助金は期待した利益をもたらしていなかった。

ヨーロッパでこのような発見がなされたことはもっともなことで、ヨーロッパでは最も優勢な土地利用タイプが農地で、毎年数えきれないほどの野生生物を追いやっている。
この喪失を食い止めるために、近年EU(欧州連合)は、高価な農業補助金システムを展開した。
これは、農地利用の度合いを減らし、生物多様性を守るために農家に動機づけするためのものである。
それには、農地に生垣を設ける方策や有機農業の教義に基づいた農業を実施する方策も含まれる。

しかし、地域全体におけるこのような個別の努力の真の利益を評価することは難しいため、意図された効果が得られたかどうかにより判断することとした。
そこで研究者らは、農地の90%が補助金プログラムの基で行われている、または有機農業を実施しているフィンランドを対象とすることにより、この問題について調査することとした。
また、ある種の野生生物、つまり野鳥に絞って影響を分析することにした。

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2019年12月10日 (火)

ソーシャルマーケティングキャンペーンが絶滅危惧種の回復を支援する

和訳協力:熊倉 健司、校正協力:木田 直子

2018年12月4日 PHYS ORG news

ソーシャルマーケティングキャンペーンを通じて人々の行動の変化を促進することにより、絶滅危惧種の個体数の回復を後押しすることができる。

新たな研究によると、ソーシャルマーケティングキャンペーンは野生生物種の個体数の回復に重要な役割を果たしており、自然保護活動家が今後より費用対効果の高いキャンペーンを計画するにあたり有益な証拠も見つかっている。

ソーシャルマーケティングは従来のマーケティングからアイデアを取り入れたものだが、商品の販売促進ではなく人々の行動の変化を促すことを目的とするものである。
ソーシャルマーケティングは、リサイクルや禁煙といった活動の促進に成功しており、特定の種の保護を目的とした保護活動家がこの手法を導入している。

しかし、種の個体数が回復するには時間がかかるため、これまでは保護活動家がキャンペーンの長期的な成果を評価するのは困難であった。
今回、インペリアルカレッジロンドンのチームは、個体数変化を引き起こす可能性のあるすべての要因を調べることにより、ソーシャルマーケティングが絶滅危惧種の回復における重要な一因であることを証明できた。

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2019年2月16日 (土)

コンゴ共和国がゴリラやゾウの住処となる新しい国立公園を指定

和訳協力:加藤 有起枝

2018年11月14日 MONGABAY記事より一部抜粋

コンゴ共和国は5番目の国立公園を正式に指定し、大型類人猿やマルミミゾウのほか、絶滅の危機に瀕している野生生物の保護に乗り出すこととした。

新しいOgooue-Leketi国立公園は3,500km2に及び、隣接するガボンのバテケ高原国立公園に境界を接している。
2つの国立公園は合わせて5,500km2以上になる国境を越えた保護地域を形成している。

Ogooue-Leketiは、バテケ高原景観の一部でもあり、砂丘の上に広がる緩やかな起伏の広大なサバンナが、長い帯状の密林とターコイズブルーの色をした川が流れる谷に遮られたユニークなパッチワーク状の景観をなしている。
このサバンナ-森林複合地域は、2004年以降国の森林経済省とともに調査を行っている、野生生物保護協会コンゴプログラムのプレスリリースによると、コンゴ共和国以外では見られない数種の絶滅危惧種の生息地となっている。

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2018年11月10日 (土)

この10年で8種の鳥の絶滅を確認

和訳協力:佐々木 美穂子

2018年9月4日 The Guadian記事より一部抜粋

子供向けアニメーション『リオ』の主役、鮮やかな青に輝くブラジルのインコ、アオコンゴウインコが、鳥類の絶滅危惧種の新しい評価によれば、今世紀に絶滅したという。

国際NGOバードライフ・インターナショナルによる新しい統計的分析によると、アオコンゴウインコはカオグロハワイミツスイや、Pernambuco pygmy-owl(フクロウ科スズメフクロウ属の小型のフクロウの1種)、cryptic treehunter(カマドドリ科の鳥類の1種)と同様に、確実に絶滅したか、または絶滅した可能性が高いと予測されるリストに追加され得る8種のうちの1種である。

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2018年10月20日 (土)

ダッカ空港で密輸された大量の外来の鳥類と動物を押収

和訳協力:矢内 一恵

2018年8月7日 Dhaka Tribune紙記事より一部抜粋

CIID(税関情報捜査局)とダッカ税関の職員らが、ハズラット・シャハジャラル国際空港からの絶滅が危惧される鳥類202つがいとその他の動物を押収した。

CIIDの火曜日の記者発表によれば、CIIDとダッカ税関による合同捜査は、月曜の夜のうちに内密に行われた。

CIID事務局長のShahidul Islam博士によると、絶滅が危惧される鳥類とその他の動物が押収されたのは、南アフリカから持ち込まれる際で、提出が義務付けされているバングラデシュ森林局発行の同意書も、CITES(ワシントン条約)が発行する無害であることを証明する書類も取得されていなかった。

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2018年9月 4日 (火)

野生生物犯罪の一斉検挙で爬虫類、象牙、ホッキョクグマの死体を押収

和訳協力:矢野 雅彦

2018年6月20日 Independent.ieニュースより一部抜粋

野生動物と木材の違法取引に対し、1カ月にわたり世界規模で一斉検挙が行われた結果、数千の生きた動物ならびに数t単位の肉と象牙を押収したと、国際的な警察機関であるInterpol(国際刑事警察機構:インターポール)が発表した。

逮捕された者の中には手荷物にカメを忍ばせて運んでいた複数のフライトアテンダントや、違法に捕獲した獲物の写真をソーシャルメディアに投稿した狩猟者が含まれる。

インターポールによれば全世界で約1,400人の被疑者が特定されている。

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2018年5月24日 (木)

鳥類と豆類:研究で鳥類多様性に最適なコーヒー豆が明らかに

和訳協力:會田 真弘、校正協力:佐々木 美穂子

2018年2月16日 Wildlife Conservation Society

甘みとやわらかい味のアラビカ豆と、香りが深く力強い味わいのロブスタ豆のどちらを選ぶべきかは、コーヒー愛好家によく知られた議論である。
科学雑誌『Scientific Reports』に掲載されている、WCS(野生生物保護協会)、プリンストン大学、ウィスコンシン大学マディソン校が行った新たな調査では、コーヒーの愛好家ではないであろう生き物の好みを取り上げた。
その生き物とは、鳥である。

WCSの保全科学者であるKrithi Karanth博士をはじめとする研究者たちは、インドの西ガーツ山脈地域におけるコーヒーの混農林地での鳥類の多様性について調査した。
以前の調査では、木陰で栽培されたコーヒー(主にアラビカ種)は相当な種類数の生物多様性をもたらし得ることが判明した。
しかし、コーヒー生産は、国際的にはロブスタ種へと移行しつつある。
ロブスタ種は、太陽光をより集中的に利用する農法を使用するものであり、この手法は森林の野生生物に有害な影響を与える可能性があるとされている。

研究者たちの調査結果は驚くべきものだった。
アラビカ種農園の鳥類集団はより種類数が豊富となっていたが、ロブスタ種農園でもかなりの生物多様性への良い影響が認められ、果実食の鳥類のような、環境の変化に敏感な鳥類の高密度の群れの存在を支えていた。
さらに、病原耐性の高いロブスタ種の農場では、農家の殺虫剤の使用量が少ないことがわかっている。

著者らは、調査対象のコーヒー農園において、オオホンセイインコ(学名:Psittacula eupatria)、ハイガシラヒヨドリ(学名:Pycnonotus priocephalus)、カノコモリバト(学名:Columba elphinstonii)などのIUCNレッドリスト掲載種3種を含む、合計79種の森林依存種が生息していることを発見した。
また、コーヒー農園では哺乳類、両生類や樹木の多様性がもたらされる場合もあるという。

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