フォト
無料ブログはココログ
2018年2月
        1 2 3
4 5 6 7 8 9 10
11 12 13 14 15 16 17
18 19 20 21 22 23 24
25 26 27 28      

にほんブログ村

  • にほんブログ村

35 レッドリスト 絶滅危惧種

2018年2月 6日 (火)

南アフリカのライオンの骨の輸出量割当量の提案と野生ライオンの個体数への影響に関するパンセラの声明

和訳協力:矢仲 裕紀子、校正協力:浅原 裕美子

2017年3月1日 Panthera Press Releases

南アフリカのDepartment of Environment Affairs(DEA:水資源・環境省)が、人工繁殖したライオンの骨を正式に合法な取引とする計画を最近発表し、大いに物議を醸した。
ここでは、輸出許可の対象として年間800頭を割り当てることが提案された。
南アフリカから合法に輸出される人工繁殖したライオンの死体の数は、2007年以降急激に増加している。
これは主に、上昇志向のアジア人の間で成長中の、虎骨酒のような贅沢品の市場に供給されており、ますます不足するトラの骨に対する需要をライオンの骨で補うようになったためである。

世界的な野生のネコ科動物の保護団体であるPanthera(パンセラ)は、この割当制度は独断的で、野生のライオンと絶滅寸前のトラの個体数に打撃を与えかねないと非難している。
さらに、DEAに対して直ちにライオンの骨の輸出の一時停止措置を講じるよう求めている。

パンセラのライオンプログラムのシニアディレクターであるPaul Funston博士は次のように述べている。
「ライオンの骨の合法的な輸出規定数に800頭という数を割り当てる政府の提案は、まったく科学的根拠に基づいたものではありません。今以上に野生ライオンを危険にさらすような方針を制定するのは無責任です。すでに、野生ライオンはアフリカの大半の地域で激減しているため、南アフリカでのライオンの人工繁殖産業はライオンの保全にまったく貢献しておらず、さらに危険にさらしているという事実は明らかだと言えます」。

さらに、Funston博士は以下のように続けている。
「国民の誇りの源として野生のライオンを象徴とする国が、世界的に強く非難されてしかるべき行為であり、観光収入はさておき、生産性の低い飼育繁殖産業を続けるというリスクを取ろうとすることは、理解を超えています。観光客に哺乳瓶でミルクを与えさせる、ペットにする、挙句には狭い敷地に入れて狩りをするためのライオンの飼育を合法としていることは、アフリカに住む野生動物の管理者としての南アフリカの評判に傷をつけています」。

続きを読む "南アフリカのライオンの骨の輸出量割当量の提案と野生ライオンの個体数への影響に関するパンセラの声明" »

2018年1月30日 (火)

ユキヒョウを絶滅の縁から救え

和訳協力:青木 恵子、校正協力:榛木 久実

2017年2月6日  CMS News

ハリウッドのヒット作「LIFE!(原題:The Secret Life of Walter Mitty(ウォルター・ミティの秘密の生活))」(2013)で、冒険好きな写真家のSean O’Connell氏は、捕え難くて美しい「幻のネコ」を見つけるという貴重な瞬間を心から大切にして欲しいと願い、ユキヒョウの写真を撮らないと決心する。

将来的には、この絶滅危惧種は絶滅してしまうか、写真や画像の題材として見られるだけになる可能性がある。
2008年から2016年の間、1日につき1匹の割合でユキヒョウが殺され、また取引されており、現在野生下で生き残っているものは3,500~7,000頭ほどとされている。
この割合では、今後10年以内に絶滅するかもしれない。
ユキヒョウは現在、違法取引、密猟、餌動物の減少、生息地の喪失、気候変動などに脅かされており、16年間で20%減少するに至っている。
現在は、Convention on Migratory Species(CMS:移動性野生動物種の保全に関する条約、通称「ボン条約」)の附属書Iに指定されており、Central Asian Mammals Initiative(CAMI:(仮)中央アジア哺乳類イニシアティブ)も適用されている。

Global Snow Leopard and Ecosystem Protection Program(GSLEP:世界ユキヒョウ生態保護プログラム)は、2017年1月17~18日にかけて、ネパールのカトマンズでSnow Leopard Landscape Management Planning Stocktaking Workshopを主催し、引続き1月19日~20日にかけてGSLEPの第2回運営委員会を開催した。
このワークショップと第2回運営委員会は、この種の保護に対して決定的なもので、ユキヒョウが生息するアジアの12か国が、2020年までに少なくとも20頭のユキヒョウを保護する方法について議論した。

続きを読む "ユキヒョウを絶滅の縁から救え" »

2018年1月23日 (火)

地中海でのタツノオトシゴ類・ヨウジウオ類減少の最初の兆し

和訳協力:河本 惠司、校正協力:河村 美和

2017年1月23日  IUCN News

ヨウジウオ科の魚は、オスが妊娠し、稚魚そのものを出産するユニークな魚類である。
絶滅危惧種に関するIUCN(国際自然保護連合)レッドリストによると、地中海では、評価されたタツノオトシゴ類の15%近くがNT(準絶滅危惧)とされており、これは、今の傾向が続けば、それらのタツノオトシゴ類が間もなく絶滅の危機に瀕してしまうことを意味するものだ。
地中海に生息するタツノオトシゴ類の半数以上については、絶滅のリスクを評価するための情報が不足している。
したがって、その分布、個体数動向、脅威を調査し、保全対策が必要かどうかを判断するためには、さらなる研究が急務である。

タツノオトシゴ類やヨウジウオ類は主に、生息地の減少および劣化の脅威にさらされており、その原因は、沿岸開発、ならびにトロール網および底引き網などの破壊的な漁具の使用である。
またこれらの魚類は、トロール網漁で混獲されて時にはそのまま飼われたり、水族館への販売用に漁獲対象にされたり、伝統医学の薬に利用されたり、珍しい魔除けおよび宗教的なお守りとして使用されたりすることもある。

こうした高まる脅威に立ち向かうために、過去数十年に生息数の20~30%が減少したNTに指定されているタツノオトシゴ類である、Hippocampus hippocampus(ヨウジウオ科タツノオトシゴ属の1種)およびHippocampus guttulatus(ヨウジウオ科タツノオトシゴ属の1種)は共に、Convention on International Trade in Endangered Species of Wild Fauna and Flora(CITES:絶滅のおそれのある野生動植物の種の国際取引に関する条約、通称ワシントン条約)によって既に保護されており、またSpecially Protected Areas and Biological Diversity Protocol of the Barcelona Convention(SPA/BD:地中海の特別保護地域と生物多様性に関する議定書)の附属書IIにおいても保護対象にされている。
さらに、地中海沿岸国の中にはスロベニアのように、こうした種を法的に保護する国もある。

続きを読む "地中海でのタツノオトシゴ類・ヨウジウオ類減少の最初の兆し" »

2018年1月16日 (火)

集約農業と野火により欧州のバッタやコオロギの1/4以上が危機に

2017年2月9日  IUCN News

翻訳協力:下島 深雪、校正協力:佐々木 美穂子

欧州のバッタ類、コオロギ類、キリギリス類の種の1/4以上が、その地域における持続不可能な農業方式や頻繁に発生する野火により絶滅に向かっている、ということがIUCN(国際自然保護連合)の新たな報告により分かった。

European Red List of Grasshoppers, Crickets and Bush crickets((仮)バッタ類、コオロギ類、キリギリス類に関するIUCN欧州版レッドリスト)は、欧州に生息するバッタ類、コオロギ類、キリギリス類、それら1,082種すべての保全状況を初めて評価している。
報告書によれば、これらの種の1/4以上に絶滅の危険性があり、欧州でこれまでに評価された昆虫類の中で最も絶滅の危機に瀕しているということが分かった。
European Commission(EC:欧州委員会)により資金提供を受けた2年間にわたる評価プロジェクトには、150名以上もの専門家が参加した。

「欧州における景観の急速な変化は、コオロギやバッタといった、我々にとって馴染み深い昆虫を含む、多くの種に影響を及ぼしています」と、IUCNのグローバル種プログラムの副代表を務めるJean-Christophe Vié氏は述べる。
「絶滅に瀕する状態からこれらの種を回復させるには、生息地の保護と再生がさらに必要となります。このことは、例えば、伝統的な農業方式を用いた草原の持続可能な管理により行うことが可能です。今行動に移さなければ、欧州の草原のコオロギの鳴き声はすぐに過去のものとなるでしょう」。

バッタ目として知られる、コオロギ類、キリギリス類、バッタ類のグループは、欧州に生息する鳥類や爬虫類の多くにとっての重要な食糧源であり、その個体数の減少は、生態系全体に影響を及ぼす可能性がある。
生態系の健全性や草原における生物多様性の指標ともされている。

農業用地の集約化は、草原性生息地の消失、崩壊そして分断につながるもので、これらの種にとっての最大の脅威とされている。
とりわけ、過放牧、放棄された放牧地での過繁茂、草原や灌木林の農地転換、肥料や大型機械の使用、頻繁な草刈りや農薬の使用による影響を受けている。
例えば、Adriatic marbled bush cricket(学名:Zeuneriana marmorata、キリギリス科の1種)は、牧草地から畑への転換や草原管理の集約化により、現在、絶滅危惧IB類に分類されている。

続きを読む "集約農業と野火により欧州のバッタやコオロギの1/4以上が危機に" »

2018年1月 9日 (火)

海洋哺乳類保護の日に、ロシアでニシコククジラの保護活動を紹介

2017年2月17日  IUCN News

和訳協力:木南 誠、校正:鈴木 康子

ロシアでWorld Day of Marine Mammal Protection(海洋哺乳類保護の日)またはWhales Day(世界クジラの日)の前日に、IUCN(国際自然保護連合)主導の独立した専門家パネルがサハリン島沖に生息するニシコククジラ注1)の保護に果たしている役割について、IUCN、WWF(世界自然保護基金)そしてInternational Fund for Animal Welfare(IFAW:国際動物福祉基金)が共同でまとめた報告書のロシア語版が発表された。

このロシア語版の報告書は、ロシアのすばらしい科学者であり、大学教授を務め、さらに海洋哺乳類の専門家でもあったAlexey V. Yablokov氏の追憶としてささげられた。
Yablokoy氏は、IUCN理事会およびWestern Gray Whale Advisory Panel(WGWAP:ニシコククジラ専門家パネル)のメンバーを長年勤めていた。

続きを読む "海洋哺乳類保護の日に、ロシアでニシコククジラの保護活動を紹介" »

2017年12月19日 (火)

野生生物の密猟に対する意識向上キャンペーンに見える希望の光

和訳協力:山本 麻知子、校正協力:河村 美和

2017年3月3日  IUCN News

世界中に消費者重視の経済が広がるにつれ、野生生物関連商品に対する需要も高まっている。
インド・ビルマ生物多様性ホットスポットでは、野生生物の密猟が絶滅の危機に瀕する多くの種(アジアの大型ネコ科動物、アフリカゾウ、サイやセンザンコウ)に対して厳しい脅威となっている。

これに対し、IUCN(国際自然保護連合)のメンバーで、タイに拠点がある団体Freeland(フリーランド)とそのパートナーらは、iTHINKキャンペーンを立ち上げた。
これはタイやベトナム、中国における野生生物関連商品の消費減少を目指し、一般市民への啓蒙活動を目的として始動したキャンペーンである。
紙媒体の広告や屋外に設置される広告の看板に加え、テレビなどの公共広告を通して、4000か所以上で1日に4千万人もの人々に重要なメッセージを伝えている。
このキャンペーンの結果、調査では過去に野生生物関連商品を購入したことがあると答えた人の多くは、再び購入する気持ちが薄れていると話した。
(しかしタイでは4人に1人が、ベトナムでは2人に1人、中国では5人に1人が再び購入するつもりだと答えている。)

また、FreelandはiTHINKキャンペーン拡大のため、Critical Ecosystem Partnership Fund(CEPF:クリティカル・エコシステム・パートナーシップ基金)から支援を受けている。
CEPFは、iTHINKキャンペーン、および一般市民への啓蒙活動についてよりよく知るために、Freelandで不正取引の撲滅活動の取り組みの指揮を執るMatthew Pritchett氏と情報交換している。

Q: iTHINKキャンペーンはどのように発展してきたのですか?
A: iTHINKキャンペーンは、中国やタイ、ベトナムの自然保護団体や広告代理店、過去に密猟をしていた人々や利害関係者らが集まり、何度も円卓会議を開いて進められてきました。このような会議では、アジアで行われてきた野生生物関連商品の需要を減らすための試みの見直しも行われました。

続きを読む "野生生物の密猟に対する意識向上キャンペーンに見える希望の光" »

2017年12月12日 (火)

IUCN、サハリン・エナジー社とニシコククジラ保護の約定を更新

和訳協力:星野 友子 校正協力:矢仲 裕紀子

2017年3月7日  IUCN News

IUCN(国際自然保護連合)によれば、ロシア極東地域で絶滅の危機に瀕しているニシコククジラの保護を目的に設立された独立した科学専門委員会が、今後5年間、引き続きクジラの活動をモニタリングしながら、この地域における産業活動への提言を行っていくとのことである。

この12年の間、IUCNが主導するWestern Gray Whale Advisory Panel(WGWAP:ニシコククジラ専門家パネル)は、Sakhalin Energy(サハリン・エナジー社)をはじめとする関係機関に対し、ニシコククジラとその生息域の保全に関して、客観的で偏りのない助言を行ってきた。
この生息域とはクジラが毎年夏と秋に綵餌場としているロシアのサハリン島沖をさし、日本のすぐ北に位置している。

IUCNとサハリン・エナジー社との間で調印された2017年から2021年の期間を対象とした新たな合意のもとに、WGWAPはサハリン・エナジー社に対して、同社がクジラとその生息域に与える影響を軽減する方法について、引き続き助言していく。

具体的には、WGWAPは次の項目に焦点を当てて意見を提供することになるだろう。
・サハリン・エナジー社の今後の海底地震探査のためのモニタリングと影響緩和プログラム
・ニシコククジラとその生息地に関して、International Finance Corporation(国際金融公社)のPerformance Standards on Environmental and Social Sustainability(環境と社会の持続可能性に関するパフォーマンス基準)をサハリン・エナジー社が履行することについて
・コククジラの研究とモニタリングのために、サハリン・エナジー社とExxon Neftegas(エクソン・ネフタガス社)が共同で行うプログラムについて
・サハリン・エナジー社のMarine Mammal Protection Plan((仮)海生哺乳類保護計画)の更新および改定について
・International Whaling Commission(国際捕鯨委員会)のコククジラへの取り組みについて

続きを読む "IUCN、サハリン・エナジー社とニシコククジラ保護の約定を更新" »

2017年12月 5日 (火)

ナイジェリア政府、高速幹線道路計画のバッファーゾーン撤回も、コミュニティや野生生物保護に向けた更なる対応が必須

WCSと支援者らは、中央アフリカの180の先住民コミュニティと、最も生物多様性に富んだ森林を保護するために、全長162マイルの高速道路計画のルート変更を求め、依然としてロビー活動を継続中。

和訳協力:蛯名 郁矢、校正協力:花嶋 みのり

2017年2月16日 WCS News Releases

クロスリバー州政府は昨日、提示済みだった高速幹線道路の周囲12マイルのバッファの設置を取り下げると発表。
しかし、WCS(Wildlife Conservation Society:野生生物保護協会)と道路の全面的な迂回を求めるその取り組みによれば、道路の建設が進めば、コミュニティの重要な森林の消失や地域の野生生物への重大な影響を防ぐには、ナイジェリア最後の熱帯雨林の1つが保護されただけでは、まったく十分ではないという。

高速道路建設についてこうした議論が持ち上がったことで、計画の差し止めを求めて2016年10月にWCSが着手し、これまで105,840名の嘆願署名を集めている世界的な運動が勢いづいた。
WCSと支援者たちは、高速道路のバッファーゾーンの撤回だけでなく、もう一歩踏み込んで、先住民コミュニティと熱帯雨林の野生生物を迂回する形での高速道路建設計画をナイジェリアの政策決定者に要求し続けている。

「バッファーゾーンの撤回が発表されたのは好ましいことですが、ナイジェリア政府は、この計画によりコミュニティやクロスリバーゴリラのような絶滅危惧種が危険にさらされないように徹底しなければなりません」と、WCS広報部門の副代表で、96 Elephants campaign((仮)96頭のゾウキャンペーン)など、保全のための広報活動事業の指揮をとるJohn Calvelli氏は述べている。
「我々は政府に対して、この場所が「故郷」であるEkuriの人々とその他の多くのコミュニティ、そして野生生物の未来のために、道路によりつぶされる村や熱帯雨林を避けるよう、高速道路のルート変更を求めます」。

続きを読む "ナイジェリア政府、高速幹線道路計画のバッファーゾーン撤回も、コミュニティや野生生物保護に向けた更なる対応が必須" »

2017年11月16日 (木)

人間の活動によって世界の霊長類が絶滅の危機に-流れを逆転させるには世界規模の注目が必要

和訳協力:三尾 美里、校正協力:花嶋 みのり

2017年1月19日 African Conservation Foundation News

生物学上、私たちに一番近い親族である非ヒト霊長類は、多くの社会において、暮らし、文化、信仰に重要な役割を果たし、人類の進化や生物学、行動、新興感染症の脅威について独自の識見を提供している。
非ヒト霊長類は熱帯の生物多様性に不可欠な要素であり、森林再生と生態系の健全性に貢献している。

最新の情報によると、新熱帯区、アフリカ本土、マダガスカル、アジアに分布している79属504種の存在が明らかになっている。
驚くべきことに、霊長類の種の約60%が現在、絶滅の危機に瀕しており、約75%が個体数を減少させている。

このような状況は、霊長類自体とその生息環境に対して、主には世界的、地域的な市場の需要などといった、人間活動に起因する圧力が高まった結果である。
また、霊長類の生息する地域での産業型農業の拡大、大規模な牛の放牧、樹木の伐採、石油やガスの掘削、採鉱、ダムや新しい道路網の建設を通じて、広範囲におよぶ生息環境の喪失を招いている。

その他の重大な要因となっているのは、気候変動やヒト媒介性の疾患といった新たな脅威と併せて、ブッシュミートの狩猟の増加、霊長類のペットとしての違法取引や身体部分の違法取引である。
ほとんどの場合、こうした圧力が相乗効果的に働き、霊長類の個体数の減少に拍車をかけている。

極度の貧困によって特徴づけられ、急速に人口が増えている人間の集団と、霊長類生息地域が広範囲に重なることを考えれば、迫りくる霊長類絶滅の危機を覆すために、また持続可能な方法で地域の人々のニーズに応えるためには、直ちに世界中が注視することが必要である。

続きを読む "人間の活動によって世界の霊長類が絶滅の危機に-流れを逆転させるには世界規模の注目が必要" »

2017年11月14日 (火)

危機にさらされるキリンのために今こそ立ち上がろう

和訳協力:ジョンソン 雅子、校正協力:木田 直子

2016年12月14日 African Conservation Foundation News

キリンのために首を突っ込め!
おっと、ダジャレで失礼。
我々は愚かにも、サイ、ゾウ、大型類人猿などの愛すべき動物たちばかりを心配してきて、世界で最も背の高い哺乳類を当たり前の存在と考え、これまで気にもとめてこなかった。

ところが、キリンが絶滅の危機にあるかもしれないという報告が彼らの生息地から届いている。
どうやらキリンたちも大丈夫ではないようなのだ。

なぜだろう?
まず、現代の分子遺伝学のおかげで、これまで1種だと考えられたキリンが実は4種で、さらに7から9の異なる亜種に分類できることがつい最近判明した。
ということは、気にしなければならない生物の多様性は、これまでよりも多いということだ。

もっと心配なのは、キリンの個体数が激減しているという事実だ。
かつてキリンが広く歩き回っていたアフリカのサバンナや森林地帯で、今、キリンの生息地は1世紀前の半分以下にまで減少しているのだ。

まだキリンが生息している場所でも、分布が年々まばらになり、個体群が分断化されつつある。
総個体数はこの20年の間に40%も減少し、アフリカの7カ国からは完全に姿を消してしまった。

中でも最も危機的なのが、ニジェールにしか生息しない亜種のWest African giraffe(ナイジェリアキリン)だ。
1990年代には50頭にまで減ってしまい、自然保護運動家やニジェール政府の必死の努力により、土壇場でなんとか絶滅を免れた。

この急激な減少を受けて、International Union for the Conservation of Nature(国際自然保護連合)は、最近キリン全体の保護状況を軽度懸念から絶滅危惧II類に引き上げた。
生物学的状況で言えば、船の見張りが突然「前方に氷山!」と叫んだようなものだ。

続きを読む "危機にさらされるキリンのために今こそ立ち上がろう" »

より以前の記事一覧