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42 野生生物の暮らす環境

2017年5月25日 (木)

アナンキョクオットセイを予想外の海域で発見

和訳協力:坂本 義教、校正協力:成田 昌子

2015年7月24日 FFI News

sub-Antarctic fur seal(アナンキョクオットセイ)がケニア北部の沿岸――この種の一般的な生息範囲から210kmも離れている場所――で発見されたことは、保護活動家間でも地元住民の間でも同様に、大きな興奮を引き起こした。

ケニア北部のKiunga Marine National Reserve(キウンガ国立海洋保護区)沿岸の漁師は最近、漁の最中に驚くべき出来事に遭遇した。
網を引き寄せたところ、その中に一頭の大きな哺乳類がからまり、身動きがとれなくなっていたのである。

困惑した乗組員は、これまでそのようなものを見たことがなかったため、この生き物を「アザラシ」と呼んだ。
しかしその生き物をどうすればよいというのだろうか。
網を切ってはずしてやり、健康状態はわからずとも海に戻してやるべきか。
自分たちの網を守って、この生き物をただ殺せばよいというのか。

しばらく考えた後、乗組員が下した最善策は、地元で活動をしている顔見知りの保護活動家とレンジャーのチームに助けを求めることだった。

一旦陸に上げられた後、この動物はアナンキョクオットセイの雄の成獣であることが確認された。
アシカ科(もしくは「アシカ類」)の一種であり、実際にいわゆるアザラシよりアシカに近い。

その名前が示するように、アナンキョクオットセイは普通はインド洋や太平洋、大西洋の南部で見られるものだが、ケニアで記録されたのは今回が初めてである。

実際に、The Nature Conservancy(ザ・ネイチャー・コンサーバンシー、自然保護NGO)によれば、この個体は同種の従来の確認記録から北に210km離れているという、驚くべき場所で発見されたのである。

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2017年3月23日 (木)

北タンザニアにおけるキリンの研究と保護

和訳協力:グリーン、校正協力:ロペス 昌絵

2015年7月16日 IUCN Redlist News

スイスのIUCN(国際自然保護連合)本部は、Wild Nature Institute((仮)野生生物研究所)とIUCNのSSC(種の保存委員会)のGiraffe and Okapi Specialist Group(キリン・オカピ専門家グループ)に所属する、Derek Lee博士とMonica Bond氏の訪問を歓迎した。
両氏は、タンザニアにおけるキリンについての最新の研究成果を発表してくれた。

キリン(学名:Giraffa camelopardalis)は、世界的には、IUCN Red List of Thereatened SpeciesTM(絶滅危惧種に関するIUCNレッドリスト)でNT(軽度懸念)に指定されている注)にも関わらず、アフリカにおける生息地や総個体数が近年劇的に減少しているのは、生息環境の喪失や分断、密猟、そして病気が原因である。
個体数が安定し、増加している個体群がある一方で、不安定な状況に直面し、絶滅のおそれのある個体群もあるのだ。
現在キリンの総個体数は、アフリカ全体で8万頭未満と推定されている。

Lee博士とBond氏の研究は、北タンザニアのタランギレ地方の分断した生態系における野生のキリンのかつてない大規模な個体群統計学の分析(個体数調査)である。
両氏は、1,800頭を超える個々のキリンの一生を監視するために、各個体特有の毛の模様を写真で認識するコンピュータープログラムを使っている。
これには、成獣と幼獣のキリンの生存、繁殖、移動、そして個体数の増加率の情報収集も含まれているのだ。
この研究の趣旨は、キリン減少の原因をさらに詳しく把握することと、自然状態での被食率が高く、人間の影響を受ける環境で生息する、大型の熱帯哺乳類の事例研究として、キリンをとりあげることである。
というのも、アフリカでは残されたほとんどの生息地では、このような影響を受けているのが典型的だからである。

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2017年1月26日 (木)

春の謎の大量死で世界のサイガの個体数は2週間で半数以下に

和訳協力:山田 由加里、校正協力:鈴木 洋子

2015年11月2日 WCS News Releases

集団で出産する時期に、きわめて多数のサイガが死亡した。
わずか2週間という短い期間に、地球全体の総数の半数以上が死亡していることが確認され、春の牧草地全体に数千にもおよぶ成獣や幼獣の死骸が見られた。
可能性として植生や気候変動による外部要因の組み合わせから起こる病気が疑われている。
しかし、迅速な対応と集中的な調査にも関わらず、正確な原因は未だ解明されていない。

サイガの大量死を受け、先週、ウズベキスタンのタシケントに国際的な組織のメンバーが集結し、サイガの生存を脅かす多くの要因からサイガを保護する対応策を協議した。

国際条約であるConvention on Migratory Species(CMS:移動性野生動物種の保全に関する条約、通称「ボン条約」)主導の下、ロシア、カザフスタン、ウズベキスタン、モンゴルおよび中国に加えて、現地の自然保護団体とともに、Wildlife Conservation Society(WCS:野生動物保護協会)、Frankfurt Zoological Society(ZSL:フランクフルト動物学協会)、World Wildlife Fund(WWF:世界自然保護基金)およびFlora and Fauna International(FFI:ファウナ&フローラインターナショナル)などの自然保護保護団体の代表らが一堂に会した。

サイガの大群は、かつては数百万頭の群れでアジアの寒冷な牧草地全体を大移動していた。
しかし、この細長い脚と団子鼻を持つアンテロープは、20世紀の終わりに容赦なく大量に密猟された。
サイガの角は中国や東南アジアで伝統薬に使用されており、市場での需要の急激な高まりによりサイガは絶滅寸前まで追いつめられ、わずか20年の間に全体の97%の個体数が失われた。

しかし、保護対策の強化により、サイガの個体数は著しく回復し始めている。
過去数年間では、サイガの個体数は約5万頭から20万~30万頭へと増加している。

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2016年9月 1日 (木)

ロシアでは伐採業者がフクロウの最愛の友?

和訳協力:立田 智恵子、校正協力:石原 洋子

2015年9月29日 WCS News Release

フクロウと伐採業者は仲良くできるのだろうか?
ロシア極東の南部にある沿海地方で行われた最近の研究では、両者がうまく付き合うのが可能なだけでなく、絶滅の危機に瀕したBlakiston's fish owl(シマフクロウ)が沿海地方で生き延びるために必要であることが分かった。
この研究は、WCS(Wildlife Conservation Society:野生生物保護協会)、Russian Academy of Sciences(ロシア科学アカデミー)、そしてUniversity of Minnesota(ミネソタ大学)が実施したものである。

結果によれば、20,213㎢(7,804mile2)の調査区域のうち、シマフクロウに適している生息地の多く(43%)が伐採業者に貸し出されている土地にあった。
そのうち、自然保護地区として保護されているのは僅か19%(たった8組のフクロウのつがいにふさわしい広さ)しかない。
この研究の報告である論文「Blakiston's fish owl Bubo blakistoni and logging:applying resource selection information to endangered species conservation in Russia((仮)シマフクロウと伐採:ロシアにおける絶滅危惧種の保全への資源選択情報の応用)」は、査読付きの学術雑誌『Bird Conservation International』で、一定期間無料で閲覧できる。

これは「Spotted Owl vs Loggers II: Russia Edition((仮):Spotted Owl(ニシアメリカフクロウ)対伐採者II:ロシア版)」と同様の筋書きのように聞こえるかもしれないが、シマフクロウの擁護者とロシアの伐採業者の関係は、1990年代に米国太平洋岸北西部で起こったニシアメリカフクロウと伐採者との激しい論争ほど険悪ではない。

事実、沿海地方の北東部で最大の伐採業者のひとつであるOAO Amgu社は、すでに生物学者と協力して、彼らの土地にあるシマフクソウの生存に欠かせない渓畔林の区画選定を行っている。
つまり巣作りに適した大きな樹木や、沿川地域におけるフクロウが好きな餌である鮭を獲る場所などだ。

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2016年5月12日 (木)

蝕まれゆく未来に直面する海洋生物

和訳協力:大塚 有美、校正協力:松尾 亜由美

2015年7月2日 IUCN News story

海洋は、人間が引き起こした地球温暖化をやわらげる。
しかし、そのために海洋の物理的・化学的性質や海洋生態系とそれがもたらす恩恵の著しい変化という代償を払っている。
このことは、Oceans 2015 Initiativeのメンバーと、IUCN(国際自然保護連合)のWorld Commission on Protected Areas Marine Vice Chair(世界保護地域委員会の海洋部会副議長)であるDan Laffoley氏との共著で、本日(2015年7月2日)科学雑誌サイエンスに発表された報告で明らかになった。

この報告では、今世紀中に起こりうる2種類の二酸化炭素排出量の推移に基づき、2つのシナリオを評価、比較している。
2つのシナリオではどちらも、温帯域に生息するサンゴや中緯度域に生息する二枚貝類(軟体動物)などといった、脆弱な生態系への高いリスクを伴う。
しかし、何も対策をとらないシナリオでは、広範囲にわたる種が死に至る高い危険性を伴い、非常に壊滅的な状況となることが予測された。

筆頭著者であるCNRS(Centre National de la Recherche Scientifique, France:フランス国立科学研究センター)主任研究員のJean-Pierre Gattuso氏は、この報告の研究結果が、実効性のある二酸化炭素排出量を削減する政治的意思を喚起することを期待している。
そして、「これまでの気候変動関連の交渉の場では、海洋の取り扱いは最低限のものでした。我々の調査により、2015年12月にパリで開催される、国連の気候変動枠組条約のCOP21(第21回締約国会議)では、その状況を抜本的に変えるための説得力のある議論が行われるでしょう」、と述べている。

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2016年2月 5日 (金)

ヨーロッパに生息する野生ミツバチ類の約10%が絶滅に直面しており、50%以上の状況が不明

和訳協力:赤瀬 エリサ、校正協力:山本 麻知子

2015年3月19日 IUCN News story

ヨーロッパに生息するすべての野生のミツバチ類に対する史上初の評価書では、9.2%が絶滅の危機にさらされており、5.2%が近い将来絶滅する可能性があるとされた。
また全体の56.7%にも上る種が情報不足として評価されており、専門家やデータ、資金の不足により、これらの種の絶滅の危険性の評価は不可能な状況となっている。

本評価書は、European Commission(EC:欧州委員会)より資金提供されたThe IUCN European Red List of Bees((仮)ミツバチ類に関するIUCN欧州版レッドリスト)およびStatus and Trends of European Pollinators(STEP:(仮)ヨーロッパ花粉媒介者の状況と動向調査)プロジェクトの一環として、本日公表された。
これにより、ヨーロッパに生息する1,965種すべての野生のミツバチ類の状況や分布、個体数の動向、脅威などの情報が、今回初めて提供されたことになる。

「本書は、ヨーロッパの野生ミツバチ類の状況をこれまでで最もよく把握した評価書です」とIUCN(国際自然保護連合)のGlobal Species Programme(グローバル種プログラム)副代表のJean-Christophe Vie氏は語る。
「しかしながら、我々の持つ専門知識と資源はあまりにもわずかで、野生のミツバチ類に対する理解は不完全なものです。ミツバチは作物への花粉媒介に必要不可欠な役割を果たしています。ミツバチの減少をどのようにして覆すかということにおいて、考えられる最良の提言を提供するため、さらなる研究に早急に投資しなければならないのです」。

報告書によると、ミツバチの個体数は7.7%の種で減少し、12.6%の種では安定しており、0.7%の種で増加となっている。
ミツバチ類の残り79%の個体数の動向は不明である。

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2015年9月 1日 (火)

農業関連企業がチンパンジーなどの大型類人猿にとって重要な熱帯雨林の生息地を破壊

和訳協力:三尾 美里、校正協力:K.M.

2015年2月23日 African Conservation Foundation News

グリンピース・アフリカからの新たな証言によると、絶滅の危機にある大型類人猿が、熱帯雨林の生息地を破壊され、中央アフリカでの農業関連事業の拡大に脅かされている。

グリンピース・アフリカが入手した衛星画像からは、カメルーン南部の中国が所有するHevea Sud ゴム・パーム油の利権地内において、Dja Faunal Reserve(ジャー動物保護区)に隣接する3,000ha以上の熱帯雨林がすでに破壊されていることがわかる。
保護区はユネスコ世界遺産であり、ニシローランドゴリラとチンパンジー、マンドリルの生息地でもある。

「農産工業の開発は、すぐにアフリカの熱帯林地帯における生物多様性を脅かす最大の脅威に浮上するでしょう」と、ジェームズ・マディスン大学の人類学の助教であるJoshua Linder博士は説明する。

「大規模な生息地改変の影響を軽減するための事前策がすぐに実施されなければ、アフリカの霊長類の多様性が急速に低下することが予想されます」。

ユネスコは以前、ジャー保護区に何らかの被害が出ているかどうかを評価するための調査を要求したが、現地当局の許可が下りなかった。
大農園が、Paul Biyaカメルーン大統領の地元選挙区に位置していたのである。

この森林伐採は、米企業Herakles Farmsがカメルーン南西部でパーム油事業のために行ったものよりもかなり大規模なものだ。
このプロジェクトもまた、重要な野生動物の生息地を破壊し、人々が生計を立てるために依存している森林を地域コミュニティから奪っている。

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2015年8月14日 (金)

オンタリオ州 シャチの入手・繁殖を禁止へ

和訳協力:佐藤 綾子 校正協力:長谷川 祐子

2015年6月3日 Bone Free Foundation News

カナダ・オンタリオ州は、法案第80号の策定を進めることになった。
これにより海洋哺乳類の取り扱いに関する基準が一層高まることとなる。

本法案は去る5月28日の木曜日、オンタリオ州議会にて3度目となる最終の読会が行われた。法案はすでに議決され、ただちに施行される流れとなっている。
これによりオンタリオ州では現在、シャチの買上や繁殖は違法となる。
カナダには、最後に残ったシャチのKiskaが、オンタリオ州の水族館Marineland(マリンランド)でただ一頭飼育されているが、Kiskaはこの法案の対象外となり、寿命が来るまでただ一頭で過ごすことになるだろうと思われる。

元はオンタリオ州のYasir Naqvi地域安全大臣が提唱した法案だが、これにより海洋哺乳類を飼育するあらゆる施設において、動物福祉委員会が設置されることが予定されている。
また、同州の技術諮問委員会も設置され、海洋哺乳類用の水槽の大きさの新基準を決めるほか、雑音・照明・動物間の相互作用などに関する新しいガイドラインも作られる。
同委員会には、Marineland、Zoocheck(動物保護団体ズーチェック)、Canadian Council on Animal Care(カナダ動物管理協会)、Ontario Society for the Prevention of Cruelty to Animals(オンタリオ動物虐待防止協会)の代表者が参加する予定だ。

Naqvi氏は、7月末までに諮問委員会で新基準が決まるだろうと明かした。
さらにはもし必要であれば、Marinelandがこの新基準を満たすための“移行期間”が設けられるだろうとした。
Naqvi氏は加えて、「新基準によって設備投資が必要になる場合もあります。我々は現実的にならなければなりません」と述べた。

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2015年8月11日 (火)

2万7千頭を超えるサイガの死亡を確認:CMSは緊急に専門家チームを派遣

2015年5月21日  CMS News

和訳協力:石井 綾子、校正協力:日原 直子

CMS(Convention on Migratory Species:移動性野生動物種の保全に関する条約、通称「ボン条約」)の事務局は本日、カザフスタンからの要請に応え、現在のサイガ大量死の原因を特定する活動を強化するため、専門家チームを派遣する。
最新の公式報告では、ベトパク・ダラ個体群の2万7千頭を超えるサイガの成獣が死亡したことが確認されている。
専門家チームは、アクトベ州西部に向かった別のベトパク・ダラ個体群も感染の可能性があるとする新たな報告を直ちに追跡調査する予定である。

「中央カザフスタンでサイガが死亡している規模とその速さを我々は大変心配しています」と、CMSのBradnee Chambers事務局長は述べている。

「我々は、この悲劇の原因を特定して適切な対応を行うため、現場で当局や専門家と緊密に協力して活動しています。現在、専門家が駆けつけているところであり、我々は支援資金を集めることに尽力しています」。

CMS事務局は、中央カザフスタンのコスタナイ州で500名を超える人が100台近くの車を使い緊急対応を支援していることを把握している。
状況を究明し、感染拡大の潜在的なリスクを最小限に抑えるために、当局と専門家が緊密に連携して活動している。
CMSのサイガMOU(了解覚書)の技術的な調整をする主要パートナーのひとつであるAssociation for the Conservation of Biodiversity of Kazakhstan (ACBK:カザフスタン生物多様性保全協会)が、大量死事件が始まった先週からコスタナイの現場に滞在しており、専門家チームの任務に技術的支援を提供する予定である。

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2015年6月27日 (土)

最も知られざるチンパンジー、気候変動に脅かされる

翻訳協力:山本 真麻、校正協力:ジョンソン 雅子

2015年1月23日 WCS Press Releases

・ドレクセル大学、Wildlife Conservation Society(WCS:野生生物保護協会)、およびそのほかのグループが実施した新しい研究によれば、Nigeria-Cameroon chimpanzee(チンパンジーの亜種のナイジェリアチンパンジー)は、生息地の大半を今後5年以内に失う可能性がある
・気候変動が亜種に与える影響についての初めての研究である

将来の気候変動によって深刻な影響を受けると見られているのは、大型類人猿では人類のみではない。
ドレクセル大学やWCS、そのほかのグループが実施した新しい研究によると、チンパンジーのすべての亜種のなかで最も絶滅の危機に瀕しているナイジェリアチンパンジーは、今後5年以内に生息地の大半を失い、100年以内には個体数の半数を失う可能性があるという。

ナイジェリアチンパンジーの現在の生息地の大半が2020年までに衰退し、すでに密猟や森林伐採を始めとする様々な圧力に脅かされている、この珍しい大型類人猿の個体群に深刻な打撃を与えるであろうと、科学者らは予想している。
今回の研究は、気候変動がある亜種に与える影響を調査した初めてのものとなる。

本研究は、『BMC Evolutionary Biology(BMC進化生物学)』誌の最新刊にて発表された。

「ナイジェリアチンパンジーは、チンパンジーの全亜種のなかでおそらく最も研究されていない亜種でしょう。この種の分布と生息地についてこれほどまでに詳細に研究し、気候変動のもと、それがどのように変化するかの予測にそのデータを使用するのは、今回が初めてです」と、論文の第一執筆者であるドレクセル大学学士のPaul Sesink Clee氏は述べた。
「カメルーン中央部のサバンナ-森林地帯に生息しているナイジェリアチンパンジーが、最も性急に気候変動により脅かされており、さらに私たちが生きている間に生息地を完全に失うかもしれない、という結果には驚きました」。

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