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08 類人猿

2016年7月29日 (金)

ヴィルンガ中央山塊でマウンテンゴリラの個体数調査が始まる

翻訳協力:山本 真麻、校正協力:佐々木 美穂子

2015年10月7日 FFI News

マウンテンゴリラの個体数調査を新しく実施することは、国境を越えた今後の保全活動に必要不可欠だ。

本日開始される、Virunga Massif(ヴィルンガ中央山塊)に生息するマウンテンゴリラ(学名:Gorilla beringei beringei)の最新の個体数調査は、同地域での保全活動の効果の評価に役立つのみならず、絶滅危惧IA類のマウンテンゴリラとその脆弱で限られた生息地を守るための今後の取り組みを方向付けるという、重要な役割を担うだろう。

個体数調査は2010年以来初となり、Greater Virunga Transboundary Collaboration(GVTC-ヴィルンガ山地の維持管理を行う国境を超えた協力組織のこと)が指揮をとり、International Gorilla Conservation Programme(IGCP:国際ゴリラ保護計画)とその他のパートナーを通じて、Fauna & Flora International(FFI:ファウナ・フローラ・インターナショナル)とWWF(世界自然保護基金)が支援して実施される。
その2010年の調査では、ヴィルンガ中央山塊の451km2の範囲に、マウンテンゴリラ480頭が生息していると推定された。
この調査地はコンゴ民主共和国、ルワンダ、ウガンダにまたがり、マウンテンゴリラが今でも生息しているたった2つの場所のうちのひとつだ。

「レンジャー、保護活動家、近隣の地域コミュニティの人々による献身的な活動と、ゴリラの生息する3か国の協力し合った取り組みのおかげで、ヴィルンガ中央山塊に生息するマウンテンゴリラの個体数は、ここ20年は着実に増加する傾向にあります」と、IGCP代表のAnna Behm Masozera氏は話す。
「今回の個体数調査がこの増加傾向が続いていることを裏付けてくれることを願っています 」。

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2015年10月26日 (月)

中央アフリカにおける大型類人猿の個体数減少を食い止める新しい行動計画

和訳協力:古澤 陽子、校正協力:佐々木 美穂子

2015年4月7日  IUCN News story

IUCN(国際自然保護連合)、Wildlife Conservation Society(WCS:野生生物保護協会)、WWF(世界自然保護基金)、および支援者による新しい保全計画によると、密猟、生息地の消失、疫病に加え、広域で野生生物の保全に関する法が執行されず、司法手続きが腐敗していることにより、中央アフリカのゴリラやチンパンジーの個体数は減少し続けているという。

報告書「Regional Action Plan for the Conservation of Western Lowland Gorillas and Central Chimpanzees 2015-2025((仮)ニシローランドゴリラとツェゴチンパンジー保全のための地域行動計画2015-2025)」では、この地域に住むこれら大型類人猿の80%近くが保護地域の外で発見されていることなど、6カ国にまたがる生息域の大型類人猿への脅威が増大していることを概説している。

絶滅危惧IA類のニシローランドゴリラと絶滅危惧IB類のツェゴチンパンジーは、ともに国内法および国際法により守られているが、特に都市域におけるやみ市場での取引やブッシュミートの需要に付け込もうとする、密猟者や取引業者によって絶滅の危機にさらされ続けている。

地域での人口増加や採取産業、工業型農業の拡大による生息地の消失も、大型類人猿にとっての脅威となっている。
さらに、1990年から2005年の間に、ガボン北東部やコンゴ共和国西部で流行したエボラ出血熱により、何千頭ものゴリラやチンパンジーが死んだと考えられている。

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2015年9月 1日 (火)

農業関連企業がチンパンジーなどの大型類人猿にとって重要な熱帯雨林の生息地を破壊

和訳協力:三尾 美里、校正協力:K.M.

2015年2月23日 African Conservation Foundation News

グリンピース・アフリカからの新たな証言によると、絶滅の危機にある大型類人猿が、熱帯雨林の生息地を破壊され、中央アフリカでの農業関連事業の拡大に脅かされている。

グリンピース・アフリカが入手した衛星画像からは、カメルーン南部の中国が所有するHevea Sud ゴム・パーム油の利権地内において、Dja Faunal Reserve(ジャー動物保護区)に隣接する3,000ha以上の熱帯雨林がすでに破壊されていることがわかる。
保護区はユネスコ世界遺産であり、ニシローランドゴリラとチンパンジー、マンドリルの生息地でもある。

「農産工業の開発は、すぐにアフリカの熱帯林地帯における生物多様性を脅かす最大の脅威に浮上するでしょう」と、ジェームズ・マディスン大学の人類学の助教であるJoshua Linder博士は説明する。

「大規模な生息地改変の影響を軽減するための事前策がすぐに実施されなければ、アフリカの霊長類の多様性が急速に低下することが予想されます」。

ユネスコは以前、ジャー保護区に何らかの被害が出ているかどうかを評価するための調査を要求したが、現地当局の許可が下りなかった。
大農園が、Paul Biyaカメルーン大統領の地元選挙区に位置していたのである。

この森林伐採は、米企業Herakles Farmsがカメルーン南西部でパーム油事業のために行ったものよりもかなり大規模なものだ。
このプロジェクトもまた、重要な野生動物の生息地を破壊し、人々が生計を立てるために依存している森林を地域コミュニティから奪っている。

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2015年6月27日 (土)

最も知られざるチンパンジー、気候変動に脅かされる

翻訳協力:山本 真麻、校正協力:ジョンソン 雅子

2015年1月23日 WCS Press Releases

・ドレクセル大学、Wildlife Conservation Society(WCS:野生生物保護協会)、およびそのほかのグループが実施した新しい研究によれば、Nigeria-Cameroon chimpanzee(チンパンジーの亜種のナイジェリアチンパンジー)は、生息地の大半を今後5年以内に失う可能性がある
・気候変動が亜種に与える影響についての初めての研究である

将来の気候変動によって深刻な影響を受けると見られているのは、大型類人猿では人類のみではない。
ドレクセル大学やWCS、そのほかのグループが実施した新しい研究によると、チンパンジーのすべての亜種のなかで最も絶滅の危機に瀕しているナイジェリアチンパンジーは、今後5年以内に生息地の大半を失い、100年以内には個体数の半数を失う可能性があるという。

ナイジェリアチンパンジーの現在の生息地の大半が2020年までに衰退し、すでに密猟や森林伐採を始めとする様々な圧力に脅かされている、この珍しい大型類人猿の個体群に深刻な打撃を与えるであろうと、科学者らは予想している。
今回の研究は、気候変動がある亜種に与える影響を調査した初めてのものとなる。

本研究は、『BMC Evolutionary Biology(BMC進化生物学)』誌の最新刊にて発表された。

「ナイジェリアチンパンジーは、チンパンジーの全亜種のなかでおそらく最も研究されていない亜種でしょう。この種の分布と生息地についてこれほどまでに詳細に研究し、気候変動のもと、それがどのように変化するかの予測にそのデータを使用するのは、今回が初めてです」と、論文の第一執筆者であるドレクセル大学学士のPaul Sesink Clee氏は述べた。
「カメルーン中央部のサバンナ-森林地帯に生息しているナイジェリアチンパンジーが、最も性急に気候変動により脅かされており、さらに私たちが生きている間に生息地を完全に失うかもしれない、という結果には驚きました」。

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2015年1月23日 (金)

コンゴのカフジ・ビエガ国立公園における新ゴリラ計画

和訳協力:赤瀬 エリサ、校正協力:佐々木 美穂子

2014年9月26日  Fossey Fund News

今年4月、Fossey Fund(ダイアンフォッシー国際ゴリラ基金)はDemocratic Republic of Congo(DRC:コンゴ民主共和国)の東部に位置するKahuzi-Biega National Park(KBNP:カフジ・ビエガ国立公園)の高標高地域で、新しい調査地での活動を始めた。
カフジ・ビエガは、ルワンダのKarisoke Research Center(カリソケ研究所)およびDRCの東部の低地の森林に位置するNkuba-Biruwe Research and Conservation Baseとともに、Fossey Fundの長期にわたる研究と保全プログラムを行う3番目の地域となる。
この新しいプログラムは、2013年末にCongolese Institute for the Conservation of Nature(ICCN:コンゴ自然保護協会)により承認を受け、我々は2014年4月にデータ収集を始めた。
本研究を開始するにあたってはMargot Marsh Biodiversity Foundation(マーゴット・マーシュ生物多様性基金)から資金が提供された。

KBNPには人慣れしたGrauer's (eastern lowland) gorillas(ヒガシローランドゴリラ、別名グラウアーゴリラ)の集団のみが生息していた。
これまで研究者は、遠方にあるほかの調査地から、ヒガシローランドゴリラを追跡してデータを収集することができていたが、それはゴリラの営巣地、フン、食べ残し、あるいはカメラトラップ(温度センサーなどで自動的にカメラの近くを通った動物の写真を撮影するカメラのこと)の使用によるもののみであった。
この情報は、生息環境の必須条件、食生活、分布パターンや遺伝子に関する適切な見識ををもたらし、保全する際の重要な情報源となってきた。
しかし、保全の取り組みをさらに前進させるため、Fossey Fundは、我々がカリソケで47年間mountain gorilla(マウンテンゴリラ)を観察してきたように、ヒガシローランドゴリラの行動をじかに観察できるようにしたいと希望していた。

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2015年1月21日 (水)

クロスリバーゴリラとカメラトラップ:映像技術の価値

翻訳協力:山崎 敦子、校正協力:浅原 裕美子

2014年7月28日 IUCN Redlist News Release

2014年3月に発表された、絶滅危惧IA類のクロスリバーゴリラ(学名:Gorilla gorilla diehli)の種の保全を目的とした新たな活動計画始動のニュースに次いで、SOS(Save Our Species:IUCN(国際自然保護連合)、GEF(地球環境ファシリティ)、世界銀行による種の保全事業)から助成を受けており、IUCNのメンバーでもあるWildlife Conservation Society(WCS:野生生物保護協会)は、カメルーンのKagwene Gorilla Sanctuary(KGS:Kagweneゴリラ保護区)で、カメラトラップを用いた貴重な映像の撮影に成功した。

野生の状態はほとんど目にできないために、この一連の映像は我々を驚かせると同時に、印象的なこの霊長類についてさらに多くのことを学ばせてくれる。
社会的な行動から個体を識別する機会に至るまで、トレイルカメラ(遠隔操作により撮影するカメラ)は我々と野生生物を結んでくれるだけでなく、将来の保護活動の助けとなる情報を科学者らに提供してくれる。
カメルーンのジャングルのどこかに生息する、クロスリバーゴリラ一家の暮らしを垣間見ることのできる非常に珍しいこのチャンスを、楽しんでもらいたいと思う。

WCSのカメルーンプログラムの代表であるRoger Fotso博士は、この記録映像について次のような意見を述べている。
「これらの映像は、保護区内でのクロスリバーゴリラの分布傾向を将来調査する際に用いる基本データを提供してくれます」。
彼の同僚であるRomanus Ikfuingei氏は、次のように加えた。
「今では、シルバーバックやブラックバック、幼獣がKGSにどれだけいるかはもちろん、集団における社会化の程度についての情報も得ています。1頭のシルバーバックが群れを先導しようとすると、雌たちがきちんと道を譲る場面を観察しました。また、負傷した幼獣がグループ内の残りのメンバーに加わるのを、群れのほかのメンバーが待つ様子から、強い結びつきが窺える場面も見てきました」。

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2015年1月19日 (月)

とても希少なクロスリバーゴリラの保護区をカメルーン南西部に新設

翻訳協力:山本 真麻、校正協力:ジョンソン 雅子

2014年10月15日 African Conservation Foundation News

10年間にわたる保護活動と準備を経て、カメルーン南西部にTofala Hill野生生物保護区を正式に設定することに、カメルーンのPhilemon Yang首相が同意した。

この地域は、非常に絶滅の可能性が高いクロスリバーゴリラのほかにも、最も絶滅の危機に瀕しているアフリカのチンパンジーや、ドリル(サルの仲間)やゾウなど、絶滅の危機にある多くの野生生物の住処となっている。

大型類人猿を始めとした野生生物たちは、狩猟や食肉としての取引だけでなく、人間の土地開拓による生息地の損失によっても追い詰められている。
地方の貧困や規制を行う法施行システムの欠如も、間接的な問題として挙げられる。

現場の作業員による類人猿の保全活動は効果を示してはいるものの、現地の密猟監視員の数が増え、政府が保全エリアを実際に官報で発表してから、保全に対する脅威が持続可能な形で減るだろう。

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2014年10月16日 (木)

動物の密猟と密輸に関する情報と分析の速報:霊長類-アフリカ

和訳協力:桐生 洋子、校正協力:木田 直子

2014年7月29日 ON the TRAIL No.5 Reportより抜粋(p52~53)

サル類(附属書ⅠまたはⅡに記載の霊長類)を含むブッシュミートの押収
コンゴ共和国ブラザヴィル、マヤマヤ国際空港において
2014年4月

Project for the Application of Law for Fauna(PALF、(仮)動物保護のための法適用プロジェクト)はWildlife Conservation Society(野生生物保護協会)とAspinall Foundation(ジョン・アスピノール財団)との協賛によるパイロットプロジェクトである。
国家当局との協力で、15日に満たないうちに、2件の有意義な押収を実現した。
全部で、ブラザヴィルを飛び立とうとしていた2個の航空貨物からサル類、レイヨウ類、ヤマアラシ類などを含む、70を超える動物の死体を発見…2人を逮捕した。

朗報
ヒガシローランドゴリラ(附属書ⅠのGorilla beringei ssp. Graueri)が、コンゴ民主共和国キヴ州ヴィルンガ国立公園のもともとの棲息地に戻る
2014年5月

ゴリラの越境。
親を亡くした1頭のゴリラの小さな子どもが、コンゴ民主共和国で活動する密猟者の手に落ちた。
ルワンダの環境保護運動家たちが、からくも保護に成功した。
コンゴ民主共和国を出国したゴリラは、8月以降、ルワンダ北部で獣医たちから治療を受けている。
Ihirwe (Kinyarwandaの方言で幸運という意味の言葉)と名付けられたゴリラの子どもは、東部の低地のみで見られるゴリラだ。
この種はコンゴ民主共和国の東部のみに棲息し、絶滅の危機に直面している。

輸送は、ルワンダ政府、ダイアン・フォッシー国際ゴリラ基金、コンゴ民主共和国政府の協力と、ヴィルンガ国立公園管理局が提供する越境メカニズムのおかげで実現した。
ヴィルンガ国立公園で、Ihirweは、手厚い保護下にあった13頭の親を亡くしたゴリラの子ども達の仲間に無事加わり、野生に戻る訓練を受けている。

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2014年6月24日 (火)

チンパンジーの『メガ・カルチャー』コンゴ奥地の森で記録される

翻訳協力:山本 真麻、校正協力:榎本 まなみ

2014年2月7日 Yale360 digest

研究者たちが、コンゴ民主共和国にて、チンパンジーの巨大な群れ―数万頭にもおよぶチンパンジーからなる独自の文化や慣習を持つコミュニティ―を記録に収めたと英紙ガーディアンが報じている。
ほぼ手付かずの森に5万km2にわたって広がる「メガ・カルチャー」とは、Biological Conservation誌上の科学者らの発表によるところでは、アフリカ大陸で最大のチンパンジーの群れであり、絶滅を免れている野生のチンパンジーの最後の群れのひとつでもあると言われている。
研究者たちが初めてこの群れについて報告したのは2007年のことだが、今回の報告書には、群れの繁栄とこの群れに独特な慣習について詳細を録画した映像も付けられている。
独特な習慣として、ヒョウを捕食する様子、道具を使用して巨大なアフリカのカタツムリ類や昆虫の群れを獲る様子、ほかのチンパンジーよりもかなり高い頻度で地上に寝床を作る様子などが収められている。
チンパンジー保全の観点からすると喜ばしい発見である一方、研究者や野生生物保護団体は、生息地の消失や、ブッシュミート(野生動物の肉)売買で多大な利益を得ている密猟者によって、群れで大量死がおこる可能性を恐れている。
チンパンジーはコンゴ民主共和国の法によって守られてはいるものの、この群れの生息する区域は情勢が不安定なことで知られており、軍や政府役人には賄賂が横行している。

http://e360.yale.edu/digest/chimpanzee_mega-culture_documented_in_remote_forest_in_congo/4070/

 

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2014年3月30日 (日)

コンゴとガボンでのゴリラの再導入、順調に進む

和訳協力:アダムス・雅枝、校正協力:米倉 あかね

2013年10月22日 African Conservation Foundation News

国際的な自然保護に関する学術誌Oryx(オリックス)で本日10月22日に発表された科学的な研究によると、捕獲のために絶滅したアフリカの諸地域へ、ニシローランドゴリラを再導入するAspinall Foundation(ジョン・アスピノール財団)の取り組みは順調に進んでいるようだ。

ニシローランドゴリラは、IUCNによって絶滅危惧IA類に分類されている。
これは今後3世代の間に、野生の個体数が80%減少するという予測に基づいており、地球上でもっとも絶滅の危機に瀕している種と並ぶものだ。
絶滅させられた地域から保護区へのゴリラ再導入は、今もなお論争の的となっているものの、結局、先駆的な長期計画は、成功の兆しを示し始めている。

英国に拠点を置く慈善団体ジョン・アスピノール財団は、各国政府の協力を得て、現在2つのゴリラ個体群を、隣接するコンゴ共和国とガボン共和国に復活させている最中だ。
1996年から2006年の間に再導入されたゴリラは51頭であるが、そのうちの25頭はコンゴのLesio-Louna Reserve(レシオ・ロウナ保護区)に、26頭はガボンのBateke Plateau National Park(バテケ高原国立公園)に放された。
再導入された個体のほとんどが、違法なブッシュミート取引の犠牲となり、日和見主義のハンターによって殺された母ゴリラから幼いころに引き離され、リハビリテーションを受けた孤児のゴリラだ。
孤児となったゴリラの大部分がうつ病や虐待のために亡くなるが、数頭は生き延びて保護され、長期リハビリテーション・プログラムへと引き渡される。

ガボンのプロジェクトで再導入されたゴリラの中には、野生下で生まれた孤児に加えて飼育下で生まれたゴリラ7頭も含まれている。
英国にあるHowletts and Port Lympne Wild Animal Park(ハウレッツ・ポートリム野生動物公園)で行われたジョン・アスピノール財団による飼育下繁殖が成功したゴリラで、アフリカに送り返されたのだ。

献身的な現場スタッフが、両方の再導入地域に放されたゴリラを10年以上も見守ってきた。
International Journal of Primatology((仮)国際霊長類学雑誌)で2012年に発表された先の分析では、再導入プログラムでの導入後の個体群の生存率、出生率と分散に関して、いずれも野生下個体群と同等の値という、成功を収めたことを示している。

200年間に再導入された2つのゴリラ個体群の成長に関するコンピューターシミュレーションモデルを開発するために、この情報を利用して新しい研究がさらに進んでいる。

新しい研究の筆頭著者で、ジョン・アスピノール財団の保全・再導入コーディネーターを務めるTony King氏はこう説明する。
「我々は、再導入されたゴリラが新たな生息地に適応する素晴らしいさまを目の当りにしてきました。また、家族のなかで普通に成長する機会に恵まれなかった孤児のゴリラが多くの出産を経験していることを祝福しています。けれども、再導入の将来の成功を予測するのに役立つように情報をまとめ上げたのはこれが初めてなのです」。

本研究の結果は、再導入されたゴリラ個体群が、200年以上もの間個体群を維持できる可能性が高いことを示唆している。
一方で、より多くの個体を再導入することにより個体群が補強されることで、個体群の存続と遺伝的多様性を保持の可能性を著しく高めることも示している。
「これは、信じられないくらいに役立つ情報なのです。つい先週にはガボンで3頭のゴリラを放しました。そして現在一つの家族ごと、すぐにでも自然に戻そうと準備をしているところです」と、ジョン・アスピノール財団のDamian Aspinall会長は述べた。

モデルの構築は一つの挑戦だった。
「ゴリラは40年以上生きることができますが、通常10歳になるまで繁殖はしません。そしてメスゴリラが、生き残る子孫を産むのは5年に1頭程度です」。
ローランドゴリラ個体群とルワンダの野生のマウンテンゴリラの再導入に力を尽くしてきた共著者のChristelle Chamberlan氏はそう付け加えた。
「再導入されたゴリラ達を10年間モニタリングしてきましたが、それでもゴリラのライフサイクルには我々が知らない多くの側面が依然としてあるのです。予測される再導入の成功が変化するにはどの要因が最も重要であるかを確かめるために、自分たちのモデルをテストしてみました」。
「年ごとの出生率、またはメスの生存率に関する比較的小さな変化が、予測される個体群の長期的成長に大きな変化をもたらしたのです。したがって、健康で繁殖機能が良好なメスのゴリラが多いことは、個体群の存続にきわめて重要です」。

「確かに野心的なプロジェクトといえますね」とKing氏は結んだ。
「これまでの結果は期待以上です。しかしながら、ゴリラはまだ際どい状況の中で生きているのです。再導入された小さな個体群は、常に多くの因子の予測できない変化によって崩壊する危険性をはらんでいます。我々は両地域にもっと多くのゴリラを放つ計画で、このことが個体群存続の可能性を高めるのです。本当に、これはまだ始まったばかりのプロジェクトなのです」。

http://www.africanconservation.org/news/wildlife-news/great-apes/item/reintroduced-gorillas-going-strong-in-congo-and-gabon

 

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